研究課題/領域番号 |
16K01051
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
科学教育
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研究機関 | 群馬県衛生環境研究所 |
研究代表者 |
齊藤 由倫 群馬県衛生環境研究所, 水環境・温泉研究センター 大気環境係, 主任 (30450373)
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研究分担者 |
飯島 明宏 高崎経済大学, 地域政策学部, 教授 (70391828)
佐野 和美 帝京大学, 理工学部, 講師 (90571026)
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研究協力者 |
田子 博
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研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2018年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2017年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2016年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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キーワード | 環境教育 / 環境データ / 科学リテラシー / 体験学習 / PISA / 科学に対する自己効力感 / 教育効果 / テキストマイニング / 発話記録 / マインドマップ / 地方環境研究所 / アンケート / PISA / テキストマイング / ESD / 科学的データ / アンケート調査 / インタビュー調査 |
研究成果の概要 |
本研究では、科学データから環境問題を客観的かつ冷静な視点で理解するための環境教育の普及を目指し、全国60か所以上に存在する地方環境研究所(以下、地環研と言う)が行う環境教育の特徴を調べた。その特徴は、水環境、大気環境等に関する環境データを扱い、とくに地環研の設備を活かした化学分析や測定などの体験学習を伴う点と考えられた。その教育効果をはかるアンケート様式を開発し、実証実験を行ったところ、受講者の科学に対する自己効力感の向上と共に、情報探索スキルの向上が示唆された。環境問題に関する科学リテラシーの向上において、地環研は各地域の教育拠点になる潜在力をもつことが示された。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究成果の社会的意義は、一部の地環研がすでに環境問題に対する科学リテラシー教育を実践していた点を明らかにし、これを全国普及させるための課題を、各自治体の環境教育行動計画の中に見い出した点である。学術的意義としては、地環研環境教育への活用だけにとどまらない、環境問題に関する科学リテラシーの変容をはかることのできる評価方法を開発した点であると考えている。
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