| 研究課題/領域番号 |
16K01057
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育工学
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| 研究機関 | 宇都宮大学 |
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研究代表者 |
青木 恭太 宇都宮大学, 工学部, 客員教授 (00125808)
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| 研究分担者 |
小田部 夏子 国際医療福祉大学, 保健医療学部, 助教 (20406242)
原田 浩司 宇都宮大学, 教育学部, 准教授 (40738168)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2018年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2017年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2016年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
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| キーワード | 発達状況 / 性差 / 認知機能 / 運動調節機能 / 小中学校 / 注意欠陥多動性障害 / 脳機能 / ADHD / 学年差 / 児童の発達状況 / 地域差 / 小学生 / 計測実験 / 発達障害 / 手と目の協応運動 / 発達性協調運動障害 / 客観数値評価 |
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| 研究成果の概要 |
小学校1年から中学校3年に至る児童生徒の運動調節機能の発達状況をより詳細に明らかにした．また，性差をより詳細に明らかにした．注意欠陥多動性障害傾向を持つ児童を客観的・数量的に極めて短時間の安全な計測により発見できることを示した．認知症患者などを対象とした計測実験に基づいて，人の認知能力を構成する要素のうち時間的に運動調節機能評価計測実験と同程度に短い能力が運動調節機能に関係することが明らかとなった．また，パーキンソン病患者を対象とした計測実験に基づいて，運動調節機能の状況が提案運動調節機能評価方式により数量的・客観的に計測・評価可能であることを示した．
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
提案運動調節機能計測評価方式は，通常学級の小学校2年生においては問題なく実行可能であり，その計測結果を用いて，注意欠陥多動性障害傾向を客観的・数量的に評価可能である．これにより，学習結果や教師の観察に基づいて注意欠陥多動性障害傾向を把握する場合に比較して約1年早く注意欠陥多動性障害傾向を発見することが可能となる．これにより，学習に遅れが目立たない小学2年生の初めに適切な指導を開始することにより，注意欠陥多動性障害傾向を持つ児童の学習上の問題を減殺して，学習への悪影響を軽減することが可能となる．
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