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歯科衛生士教育、復職支援のための訪問歯科診療eラーニング教育システムの開発と評価

研究課題

研究課題/領域番号 16K01059
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 教育工学
研究機関東京医科歯科大学

研究代表者

須永 昌代  東京医科歯科大学, 統合教育機構, 助教 (90581611)

研究分担者 木下 淳博  東京医科歯科大学, 統合教育機構, 教授 (10242207)
荒川 真一  東京医科歯科大学, 大学院医歯学総合研究科, 教授 (20302888)
品田 佳世子  東京医科歯科大学, 大学院医歯学総合研究科, 教授 (60251542)
戸原 玄  東京医科歯科大学, 大学院医歯学総合研究科, 准教授 (00396954)
大塚 紘未  東京医科歯科大学, 歯学部, 非常勤講師 (70599266)
研究期間 (年度) 2016-04-01 – 2020-03-31
研究課題ステータス 完了 (2019年度)
配分額 *注記
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2019年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2017年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2016年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
キーワードeラーニング / 教材開発 / 歯科衛生士教育 / 復職支援 / 卒後教育
研究成果の概要

訪問歯科診療における要介護高齢者等の口腔管理を、より実践的に疑似体験できる、コンピュータシミュレーション教材を複数開発し、eラーニングシステム上で歯学部学生・歯科衛生士養成機関学生・臨床研修歯科医・医学部学生に広く活用して、評価を得た。その結果、同システムが、歯科衛生学生のみならず、他の医療系学生教育にも有効であることが示唆された。また、本学歯学部附属病院の歯科衛生士総合研修センターでも、卒後の歯科衛生士を対象とした復職支援の研修用教材として活用でき、歯科衛生士に対する卒後・復職支援教育に応用可能であることが明らかとなった。

研究成果の学術的意義や社会的意義

本研究では、訪問歯科診療の現場で遭遇するケースを疑似体験でき、臨床判断を体験できる要介護高齢者の口腔管理(口腔ケア)に関連するシミュレーション教材を複数開発した。これらの教材を多くの学生等にeラーニングシステム上で活用して、開発した教育システムに対する評価を行ったところ、同システムが、歯科衛生学生のみならず、他の医療系学生教育にも有効であることが示唆された。また、卒後の歯科衛生士を対象とした復職支援の研修用教材としても活用できた。これらより、開発したeラーニング教育システムは、歯科衛生士の人材育成・資質向上に役立つことが期待でき、他職種を含む医療系教育の質の向上と発展に寄与するものと思われる。

報告書

(5件)
  • 2019 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2018 実施状況報告書
  • 2017 実施状況報告書
  • 2016 実施状況報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2019 2018

すべて 学会発表 (2件) (うち国際学会 1件)

  • [学会発表] 歯科衛生士に対する卒後・復職支援教育のための口腔管理を学ぶコンピュータシミュレーション教材の開発2019

    • 著者名/発表者名
      須永昌代,山口久美子,戸原 玄,樺沢勇司,木下淳博
    • 学会等名
      第14回 医療系eラーニング全国交流会
    • 関連する報告書
      2019 実績報告書
  • [学会発表] Development and evaluation of computer-assisted learning material regarding oral health care methods for elderly persons requiring long-term care as interprofessional education material for dental hygiene students2018

    • 著者名/発表者名
      Masayo Sunaga, Hiromi Otsuka, Junichi Furuya, Yumi Hoshino, Atsuhiro Kinoshita
    • 学会等名
      The 39th Asia Pacific Dental Congress (APDC)
    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
    • 国際学会

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公開日: 2016-04-21   更新日: 2021-02-19  

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