研究課題/領域番号 |
16K01291
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
社会システム工学・安全システム
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研究機関 | 名城大学 |
研究代表者 |
高橋 友一 名城大学, 理工学部, 教授 (80278259)
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研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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配分額 *注記 |
3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2017年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2016年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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キーワード | 群衆シミュレーション / 社会シミュレーション / 妥当性評価 / 減災 / リスクマネジメント / 避難シミュレーション / エージェント / 避難計画評価 / シミュレーション工学 / 社会シミュレーションの妥当性評価 / 人工知能 |
研究成果の概要 |
大震災の経験などから,想定外の事態に即した対策を講じる事が望まれている.IT技術の進歩に伴う対策立案に,エージェントベースシミュレーションの活用が検討されている.エージェント(市民)の個々の行動やエージェント間の情報交換を踏まえたシミュレーションができる一方で,社会現象のシミュレーションは検証する実データが少ない.実証実験が難しい等の問題がある. 本研究においては,社会システムの例として,新しい技術を活用した避難誘導のシミュレーション結果に対し,整合性,気づき,説明責任の評価基準を提案し,マクロレベルの指標,ミクロレベルのエージェントの動きを統計的に評価する方法を検討した.
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
災害時に人々を安全な場所に迅速に誘導する必要性については言うまでもない.9月11日の世界貿易センタービルや東日本大震災に,被災者がとった避難行動に関する調査が公開されている.その様な過去のデータや実験室レベル・シミュレーションの結果を基に,避難誘導の仕方によって避難行動が変化する報告があるがその効果の評価方法に統一した方法はない. 実証データの少ない社会シミュレーション結果の妥当性,有効性を,過去の知見と統計処理の両面から評価する事は社会シミュレーションの適用範囲が広がる中で重要になっている.又,減災の点からも,状況に合わせた効果的な避難誘導方法を示す事は有益である.
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