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コンポストトイレ導入による災害後も自宅で過ごすことができる住まいの実現

研究課題

研究課題/領域番号 16K01334
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 自然災害科学・防災学
研究機関日本工業大学

研究代表者

樋口 佳樹  日本工業大学, 建築学部, 准教授 (80644814)

研究期間 (年度) 2016-04-01 – 2019-03-31
研究課題ステータス 完了 (2018年度)
配分額 *注記
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2018年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2017年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2016年度: 2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
キーワードコンポストトイレ / 在宅避難 / 災害用トイレ / 糞便 / 太陽熱利用 / 震災
研究成果の概要

太陽熱利用コンポストトイレの堆肥化性能を具体的に把握することができた。冬期においては、一般的にはヒーターによる保温が必要とされてきたが、効果的に断熱し太陽熱を有効に利用すれば、冬期でも一定の堆肥化性能を維持できることが確認された。このことは、コンポストトイレを導入することのできる地域の条件設定に大いに有用である。在宅避難用のコンポストトイレについては、ローコストで身近な材料で作ることが出来るコンポストトイレを試作することができ
た。さらには、小型(1人~2人用)のコンポストトイレがあれば、4人家族が1ヶ月継続して排泄可能であることが実験より示された。

研究成果の学術的意義や社会的意義

4人家族の標準世帯が据え置き型の小型コンポストトイレを震災の備えとして導入することで、断水復旧までの期間(約1ヶ月程度)について、トイレの継続利用が可能であることが示された。排泄環境が維持できることにより、在宅避難が可能となる。さらには、避難所の仮設トイレの負荷が軽減されるため、災害時の地域全体の排泄環境の改善にも寄与する。
日本は、災害用トイレの備蓄率が非常に少なく、災害時の排泄環境を他人任せにしている状況がある。本研究により、災害用コンポストトイレをローコストで製作する可能性を示したことで、災害用トイレの備蓄率の向上につながることも期待できる。

報告書

(4件)
  • 2018 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2017 実施状況報告書
  • 2016 実施状況報告書
  • 研究成果

    (2件)

すべて 2018 2017

すべて 学会発表 (2件) (うち国際学会 1件)

  • [学会発表] Introduction of Compact Compost Toilet as a Disaster Preparedness to Detached Housing in Japan2018

    • 著者名/発表者名
      Yoshiki Higuchi
    • 学会等名
      International Dry Toilet Conference 2018
    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
    • 国際学会
  • [学会発表] 戸建住宅における震災時の備えとしてのコンポストトイレ導入に関する研究  その1. 継続利用可能日数の検討2017

    • 著者名/発表者名
      樋口佳樹
    • 学会等名
      日本建築学会
    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書 2016 実施状況報告書

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公開日: 2016-04-21   更新日: 2020-03-30  

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