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小児筋疾患を対象とした新しい6分間歩行試験とピッチアップ法の再現性及び感度の評価

研究課題

研究課題/領域番号 16K01435
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 医療技術評価学
研究機関信州大学

研究代表者

西澤 公美  信州大学, 学術研究院保健学系, 助教 (90573379)

研究分担者 柴 直子  信州大学, 医学部, 助教(特定雇用) (00639289)
中村 昭則  信州大学, 医学部, 特任教授 (10303471)
研究期間 (年度) 2016-04-01 – 2019-03-31
研究課題ステータス 完了 (2018年度)
配分額 *注記
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2018年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2017年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2016年度: 2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
キーワード神経筋疾患 / 6分間歩行 / 再現性 / Duchenne型筋ジストロフィー / 6分間歩行 / DMD / 活動量 / 運動機能評価 / 6分間歩行試験 / 臨床的に意義のある最少変化量 / 臨床研究
研究成果の概要

歩行距離では、新6MWT(791.3 ± 61.3 m)が旧6MWT(665.1 ± 73.8 m)より有意に延長していた(p < 0.001)ことが証明され,これらの再現性についてH28年度中に行った全被検者の2種類の6分間歩行を評価した.その結果,ICC=0.8と高い再現性が得られたことが分かった.さらに、臨床的に意義のある最少変化量(感度)については,9.2mであることが算出された.これらのことより,今後,筋ジストロフィーの患者に6分間歩行試験を実施する際は,9.2m以上の歩行距離の短縮がみられた際には,歩行機能において進行したと判断できる可能性が示唆された.

研究成果の学術的意義や社会的意義

神経筋疾患の中でもDuchenne型筋ジストロフィーは幼少期より発症し,約13歳で歩行不能になると言われており,個人差はあるものの比較的早い時間で症状が進行する.歩行可能な時期のほとんどを小学校で過ごす彼らは,体育の授業や運動会,または友達との遊びの中で筋肉の炎症を起こすことで症状が進行する場合もある.その進行のわずかな変化を定期的な理学療法評価でとらえることができれば,家族や学校への助言も適格に行え,症状の悪化を防ぐことも可能となる.本研究の成果は,症状の悪化を防げる点,当事者や関係者に対して病状の説明を行う際,具体的に呈示することができる点に社会的意義があると考える.

報告書

(4件)
  • 2018 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2017 実施状況報告書
  • 2016 実施状況報告書
  • 研究成果

    (3件)

すべて 2016

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件、 オープンアクセス 1件) 学会発表 (2件)

  • [雑誌論文] Usefulness of continual actigraph for assessing the effect of corticosteroid treatment to Duchenne muscular dystrophy: A case report2016

    • 著者名/発表者名
      Hitomi Nishizawa, Naoko Shiba, Akinori Nakamura
    • 雑誌名

      Journal of Physical Therapy Science

      巻: 28 ページ: 3249-3251

    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書
    • 査読あり / オープンアクセス
  • [学会発表] 神経筋疾患患者における従来の運動機能評価法と日常活動量との関連の検討2016

    • 著者名/発表者名
      西澤公美
    • 学会等名
      小牧班会議
    • 発表場所
      東京JA共済ビルカンファレンスホール
    • 年月日
      2016-11-26
    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書
  • [学会発表] Duchenne型筋ジストロフィー患児を対象とした新しい6分間歩行試験の開発2016

    • 著者名/発表者名
      西澤公美
    • 学会等名
      第57回日本神経学会学術大会
    • 発表場所
      神戸国際会議場
    • 年月日
      2016-05-18
    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書

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公開日: 2016-04-21   更新日: 2020-03-30  

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