| 研究課題/領域番号 |
16K01615
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
身体教育学
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| 研究機関 | 東京学芸大学 |
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研究代表者 |
吉田 伊津美 東京学芸大学, 教育学研究科, 教授 (30335955)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2018年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2017年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2016年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
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| キーワード | 運動能力 / 乳児期 / 基本的生活習慣 / 生活環境 / 幼児期 / 乳幼児 / 運動発達 / 縦断調査 |
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| 研究成果の概要 |
乳幼児期の運動機能獲得時期の早い方が幼児期の運動能力向上の変化量が大きく、乳幼児期の運動機能獲得時期が幼児期の運動能力の変化量(運動発達の伸長)に影響を与えている可能性が示唆された。また生活習慣の形成においては、排せつ習慣の形成の早い子は幼児期の運動能力が高い傾向にあった。さらに、保護者の幼児期前期の動きの認識は高いとはいえなかったが、乳幼児期の運動機能獲得時期には母親やきょうだいなど身近な人との関わりの頻度が関係しており、幼児期の動きに対する身近な養育者の理解を高めることの必要性が指摘された。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
運動能力低下は4歳からすでにみられており、その対策については幼児期の前段階、すなわち乳児期からの取り組みも必要である。本研究の成果は、乳児期の運動発達の重要性を示すエビデンスの一つになるとともに、乳児期及び幼児期前期に必要な生活及び保育環境、子どもとの関わり、運動の在り方に示唆を与えるものである。また、保護者の意識の変容、啓発のための園での取り組みの効果と必要性を提言した。
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