| 研究課題/領域番号 |
16K01630
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
身体教育学
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| 研究機関 | 日本体育大学 |
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研究代表者 |
白旗 和也 日本体育大学, 体育学部, 教授 (20515184)
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| 研究分担者 |
原 祐一 岡山大学, 教育学研究科, 講師 (80550269)
大友 智 立命館大学, スポーツ健康科学部, 教授 (90243740)
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| 研究協力者 |
小濱 智香
三海 紀子
鈴木 里美
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2018年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2017年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2016年度: 2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
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| キーワード | 小学校体育 / 体育指導効力感 / コンサルテーション / 中堅女性教師 / 教師効力感 / 体育科 / 女性中堅教師 / 教師効力感尺度 / 自己効力感 / 体育授業 / 直接コンサルテーション / 間接コンサルテーション / 小学校教員 |
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| 研究成果の概要 |
教師効力感調査のデータを分析した結果、体育指導効力感の因子として 4つが検出された。この因子を活用し、3名の中堅女性教師を対象としてコンサルテーション手法を活用した体育授業づくりを行った。コンサルタント （体育科教育専門家）がコンサルティ（小学校教師）の課題に対し、協働的に互いの専門性を生かして実施した。「授業準備段階」「授業実施段階」「省察段階」に分け、各段階において適切な因子の効力感を高めるようにした。コンサルテーションによる体育の授業づくりを行ったことで、子供に実施した授業評価や調査も有意に向上が見られるとともに、教師の体育指導効力感が高まった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
新学習指導要領における育成を目指す３つの資質・能力を育成するためには、体育科においても全ての子どもに確かな学力を付けることが求められている。体育の学習成果を保障するためには、教師の深い教材研究、学習課題の明確化や子供への積極的なフィードバックなどにより、質の高い授業展開が求められるが、体育について学びたいと思っていても、学ぶ機会が得られないことで授業改善は図られず、体育に対しての教師効力感が低い状況が維持されてしまう。この課題に対し、知識だけでなく、その活用方法を含めた適時性のあるコンサルテーションを行うことで教師効力感を高めることにより、授業改善に意欲的に取り組む教師を増加できる。
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