| 研究課題/領域番号 |
16K01703
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
スポーツ科学
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| 研究機関 | 滋賀県立大学 |
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研究代表者 |
白井 宏昌 滋賀県立大学, 環境科学部, 教授 (40772033)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2018年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2017年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2016年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
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| キーワード | オリンピックレガシー / 地方都市 / イギリスでの地方都市でのオリンピック・レガシー / 国内のオリンピック・レガシーに関する行政の取組 / オリンピックと地方創生 / 分散型配置計画 / 地方創生 / オリンピック / レガシー |
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| 研究成果の概要 |
オリンピック開催が大会終了後に、開催都市だけでなく、地方都市の建築や都市空間にも有益なレガシーを残すための手法を、2012年ロンドン大会と2020年の東京大会の比較から考察した。マクロ的な視点では、オリンピック開催が直接影響を及ぼすものと観光振興など間接的に影響を及ぼすものを制度等の観点から分析し、ミクロ的な視点では、英国マンチェスター市と日本の広島市を事例として、両都市の長期的な都市再編にオリンピックが時間・空間的にどのように位置づけられているかを考察した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
オリンピック憲章では、オリンピック開催が大会後に残す「オリンピック・レガシー」は、開催都市だけでなく開催国全体にも及ぶべきものと定義されているが、オリンピック開催が都市に与える影響を研究したものは、開催都市内での事例研究は多かったものの、本研究は開催都市以外の都市に与える影響を考慮したものはほとんどなく、その点において学術的な意義を有している。また本研究の成果は2021年に予定されている東京大会でも、日本の地方都市がその影響を長期的に活かしていく方法を考察する際にも貢献できる得るという点で、社会的意義を有していると考えている。
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