| 研究課題/領域番号 |
16K01785
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
応用健康科学
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| 研究機関 | 会津大学短期大学部 |
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研究代表者 |
渡部 琢也 会津大学短期大学部, 幼児教育学科, 講師 (30410913)
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| 研究分担者 |
藤井 勝紀 愛知工業大学, 経営学部, 教授 (10165326)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2018年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2017年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2016年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | 東日本大震災 / 福島原発事故 / リスク分析 / ウエーブレット補間モデル / 加齢評価システム / BMI / トラッキング / MPV年齢 / 生物学的パラメーター / 成熟度の評価 / Catch-up / 評価チャート / 健康教育 |
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| 研究成果の概要 |
全国平均による身長と体重のMPV年齢の経年的傾向では、男女とも緩やかにMPV年齢が早くなっているが、宮城及び岩手県では男女とも震災勃発時の2011年頃からやや遅くなる傾向を示した。つまり、震災による身体発育の局部的な鈍化が推測された。一方で、福島原発における活動制限区域の学齢期児童生徒のBMIによる肥痩度評価を実施した結果、BMIの通常のトラッキング状態から判断して、そこから逸脱した者の割合が男子は39%、女子は37%となり、制限区域内ではない他の地域では15%程度となり、原発事故の影響を受けた制限区域では明らかに多い傾向であった。よって、東日本大震災による身体発育へのリスクが明確になった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
東日本大震災の影響が身体発育の局部的な鈍化を示したのではないかと推測された。第二次世界大戦中に身長のMPV年齢はかなり遅くなったが、これは戦争という劣悪な環境が日本人の身体発育を阻害したと考えられる．東日本大震災も短期間とはいえ、これに多少類似した状況にあったことが本研究によって示された。一方で、原発事故により生活面や活動を制限されれば，特に肥痩へのリスクが高まると考えられる．したがって，本研究によって震災による身体的発育発達への影響を検証する筋道ができたと考えられる．そして，福島原発事故の身体への影響が明らかになることによって，原発事故による災害の肥満へのリスクが明確にされたと考えられる。
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