| 研究課題/領域番号 |
16K01907
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
子ども学(子ども環境学)
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| 研究機関 | 安田女子大学 (2018-2019)
公益財団法人未来工学研究所 (2016-2017) |
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研究代表者 |
野崎 祐子 安田女子大学, 心理学部, 准教授 (60452611)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
2,470千円 (直接経費: 1,900千円、間接経費: 570千円)
2018年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2017年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2016年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | school bullying / prevention program / pure definition / adaptive approach / 心理学 / household resources / 子供の問題行動 / behavioral problems / home environment / School bullying / Subjective well being / Life satisfaction / Social withdrawal / Meta-analysis / bully / bullied / Life-satisfation / Meta analysis / 子どものいじめ / こどもの問題行動 / メタ・アナリシス / child development / human capital / bulling / meta-analysis |
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| 研究成果の概要 |
1)子供の問題行動と家計内資源配分：父親の育児参加や学童期の不安定就業等は負の影響をもたらすが、母親の就業は全ての期間において統計的に有意な結果は得られなかった。２)いじめの再定義と防止プログラムの学際的な文献サーベイ：適切な定義や効果的なプログラムは提示されていないことを確認した。３)いじめ経験と幸福度：いじめ経験は、加害、被害の双方の幸福度を低下させる。家庭や学校のサポートは加害者のダメージを回復させるが、被害者には効果が認められなかった。本研究での結果はいじめが現代の競争社会に適合する形態の一つであるとするAdaptive theory を支持するものである。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
いじめは、現代の競争社会が抱える根本的な問題に根付いており、児童生徒に与える負の影響は大きい。本研究により、いじめは競争社会に適応した形態であることから、加害者の共感性を高める防止プログラムにいじめ緩和の効果は期待できないことが明らかになった。また、子供の問題行動については、母親の早期就業復帰の影響は認めらなかった一方で、父親の学童期の不安定就業、両親の過干渉による負の、父親の育児参加による正の影響が確認された。これらの結果は曖昧なまま浸透していた定説を否定するものとなっている。本研究の成果はこれまで提示されることのなかった効果的ないじめ対策とそのエビデンスを提示するものである。
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