| 研究課題/領域番号 |
16K02047
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
ジェンダー
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| 研究機関 | 上智大学 |
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研究代表者 |
田中 雅子 上智大学, 総合グローバル学部, 教授 (00591843)
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| 研究協力者 |
ネパール ポウラキ
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円)
2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2017年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2016年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | 移住 / 開発 / 社会的送金 / ジェンダー / ネパール / マレーシア / クウェート / 日本 / 移動 |
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| 研究成果の概要 |
本研究は、ネパールから移住する多様な女性・男性たちが、移住先から何を社会的送金として選び、出身地でどう活用しているのかを明らかにすることを目的とした。
日本、マレーシア、クウェート、ネパールでの調査から、移民の多様性がまず明らかになった。同郷人同士の生活や集住地区の存在によって、新たな価値観を身に着ける人は少ないが、子どもをもつ家庭は現地の価値観に触れる機会が多い。
社会的送金という概念は、金銭的送金と異なる移住の側面を考える上で有効ではあるものの可視化は困難で、出身国社会に影響を及ぼすまでになるには、類似の経験をした人が一定数集住するなど、点ではなく面での変化を起こし得る環境が必要である。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究を通じて、近年、急速に増加している在日ネパール人の動向と多様性、その当事者団体について明らかにすることができた。「家族滞在」資格で滞在する女性と子どもの就労や教育をめぐる課題は、単身就労男性を対象とした先行研究からは見えなかった受け入れ社会側に課題があることを突きつけることになり、日本の学校や保健機関、市民社会組織などへの情報提供を求められた。
ネパール側では、日本に渡航したネパール人の生活実態を伝えたことで、湾岸諸国を目指す人たちだけでなく、日本を目指す留学生や技能実習生、技能（調理）資格で渡航する人たちにも「安全な移住」について注意喚起する必要があることが理解された
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