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英語の同族目的語構文と結果構文に生じる非能格動詞の他動化に関する実証的研究

研究課題

研究課題/領域番号 16K02787
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 英語学
研究機関関西外国語大学

研究代表者

大庭 幸男  関西外国語大学, 外国語学部, 教授 (90108259)

研究期間 (年度) 2016-04-01 – 2020-03-31
研究課題ステータス 完了 (2019年度)
配分額 *注記
1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2018年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2017年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2016年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
キーワード同族目的語構文 / 同族目的語 / 非能格動詞 / 非対格動詞 / 他動詞 / 副詞 / 他動性 / 結果構文 / 他動詞化
研究成果の概要

非能格動詞(自動詞)を伴う同族目的語構文と結果構文の事例をBNC, COCAなどの電子化された言語データや、関係図書・論文等を用いて収集した。また、動詞ごとの使用頻度調査と文型パターンの分類を行い、基礎データを構築した。次に、非能格動詞を伴う同族目的語構文の目的語が、他動詞文の目的語の特徴(例えば、この構文の受け身文の主語になれる、代名詞になれる、wh疑問文になれる)などを含む6つの指標を用いて、この構文に生じる非能格動詞が他動詞化の度合いにおいて違いがあることを明らかにした。同じ手法で結果構文に生じる非能格動詞に他動性の違いがあることを明らかにした。中間構文についても考察した。

研究成果の学術的意義や社会的意義

日本の英語教育では、他動詞は目的語をとるが、自動詞は取らないと教える。しかし、高校の教科書では、自動詞が目的語を取っている事例、例えば、同族目的語構文と結果構文が見られる。そこで、問題になるのは、自動詞は決して目的語をとらないと教えて良いか、と言うことである。
本研究では、自動詞には非能格動詞と非対格動詞があるが、同族目的語構文と結果構文に生じる非能格動詞に焦点を当てて研究を行った。その結果、これらの構文に生じている非能格動詞の中でも、目的語をとる他動詞と同じ特徴を持つ他動性の強いものからそうではないものへ、他動性に段階があることが分かった。このような事実は英語教育に役立つものと思われる。

報告書

(5件)
  • 2019 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2018 実施状況報告書
  • 2017 実施状況報告書
  • 2016 実施状況報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2020 2018 2017 2016

すべて 雑誌論文 (1件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (1件) (うち招待講演 1件) 図書 (3件)

  • [雑誌論文] 英語の中間構文の意味統語的な特徴と統語構造について2020

    • 著者名/発表者名
      大庭幸男
    • 雑誌名

      研究論集(Journal of Inquiry and Research)

      巻: 111 ページ: 39-58

    • NAID

      120006813762

    • 関連する報告書
      2019 実績報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] 英語構文とその拡張について2016

    • 著者名/発表者名
      大庭幸男
    • 学会等名
      日本英文学会九州支部第69大会
    • 発表場所
      中村学園大学
    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書
    • 招待講演
  • [図書] 英語学を英語授業に活かす2018

    • 著者名/発表者名
      大庭幸男
    • 総ページ数
      309
    • 出版者
      開拓社
    • 関連する報告書
      2018 実施状況報告書
  • [図書] 〈不思議〉に満ちたことばの世界2017

    • 著者名/発表者名
      高見健一、行田勇、大野英樹
    • 総ページ数
      576
    • 出版者
      開拓社
    • ISBN
      9784758922401
    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
  • [図書] 言語学の現在を知る26考2016

    • 著者名/発表者名
      大庭幸男、丸田忠雄、菊池朗ほか
    • 総ページ数
      303
    • 出版者
      研究社
    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書

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公開日: 2016-04-21   更新日: 2021-02-19  

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