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タスクとコミュニケーションへの態度(WTC)の研究

研究課題

研究課題/領域番号 16K02914
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 外国語教育
研究機関北海道教育大学

研究代表者

横山 吉樹  北海道教育大学, 教育学部, 教授 (70254711)

研究期間 (年度) 2016-04-01 – 2019-03-31
研究課題ステータス 完了 (2018年度)
配分額 *注記
1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2018年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2017年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2016年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
キーワードWTC / 第2言語習得 / スピーキング / コミュニケーションタスク / 第2言語習得 / 第2言語習得者 / 動機 / タスク / 外国語学習
研究成果の概要

因子分析の結果,タスクをする際のWTCは,パフォーマンスへの志向をより包括したものへと変容し,その傾向は,意思決定型タスクよりもジグソータスクが高い値を示した。タスクの種類とL2使用に関しては,意思決定タスクの方が複雑さにおいて有意に高い結果が得られた。
しかしながら,タスクをしている際の WTCは,ジグソータスクが有意に高い結果となっている。そのため,タスクによってWTCが高くなったからといって,それが第2言語使用の向上には結びついていない結果となった。さらに,予想に反して,事前に測った場合は,意思決定タスクのWTCが高く,第2言語使用の向上を予測する結果となった。

研究成果の学術的意義や社会的意義

タスクを用いる英語授業が推奨されているが,WTCや言語使用との関係を探る研究は少ない。これまでのWTC研究は,場に依存しない心理特性などの側面から行われ,場に依存する,とりわけ,タスクによって変化する,WTCに関しては,今まであまり顧みられることがなかった。本研究では,その存在を確認できたこと,そのツールとしてのアンケート紙を開発したことが,特筆すべきこととして挙げられる。残念ながら,タスクによるWTCの変化がL2使用に与える影響を示す結果は得られなかった。今後は,参加者の人数を増やすこと,タスクをする前とタスクをしている時のWTCの変化を質的に調べる必要があることが判明した。

報告書

(4件)
  • 2018 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2017 実施状況報告書
  • 2016 実施状況報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2018 2017

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (3件)

  • [雑誌論文] コミュニケーションへの意欲(WTC)とタスクについて2018

    • 著者名/発表者名
      横山吉樹
    • 雑誌名

      全国英語教育学会第44会京都研究大会要綱

      巻: 1 ページ: 58-59

    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
  • [雑誌論文] タスク性からみた中学校英語教科書のコミュニケーション活動について―教科書間の比較とタスク性に差が出る要因-2017

    • 著者名/発表者名
      山下純一 志村昭暢  臼田悦之 竹内典彦 河上昌志 中村洋 小山友花里 沢谷佑 輔 横山吉樹 萬谷隆一
    • 雑誌名

      北海道英語教育学会紀要

      巻: 16 ページ: 19-34

    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書
    • 査読あり
  • [学会発表] コミュニケーションへの意欲(WTC)とタスクについて2018

    • 著者名/発表者名
      横山吉樹
    • 学会等名
      全国英語教育学会第44会京都研究大会
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
  • [学会発表] タスクを取り入れたスピーキング活動の実践-中学校・高校の接続の視点から-2017

    • 著者名/発表者名
      山下純一 小山友花里 中村洋 志村昭暢 臼田悦之 横山吉樹
    • 学会等名
      全国英語教育学会島根研究大会
    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
  • [学会発表] 中学校英語教科書のコミュニケーション活動の分析-タスク性とタスク分類項目の関係から-2017

    • 著者名/発表者名
      山下純一 竹内典彦 酒井優子 中村洋 河上昌志 小山友花里 横山吉樹 照山秀一 臼田悦之 萬谷隆一
    • 学会等名
      全国英語教育学会島根研究大会
    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書

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公開日: 2016-04-21   更新日: 2020-03-30  

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