| 研究課題/領域番号 |
16K02921
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
外国語教育
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| 研究機関 | 広島大学 (2017-2018)
奈良教育大学 (2016) |
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研究代表者 |
岩坂 泰子 広島大学, 教育学研究科, 准教授 (80636449)
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| 研究協力者 |
坂本 さゆり 奈良市立三碓小学校, 学校長
本車田 達郎 奈良市立富雄南小学校, 学校長
野村 栄作 奈良市立大安寺小学校, 学校長
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2018年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2017年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2016年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
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| キーワード | 小学校外国語教育 / 相互行為能力 / 社会文化理論 / 小学校外国語活動 / コミュニケーション能力 / 発達 / 初等外国語教育 / 言語能力観 / 第2言語習得理論 / 早期外国語教育 |
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| 研究成果の概要 |
本研究は、1990年代の第二言語習得研究分野の中で指摘されるようになった相互行為能力（Interactional competence=IC）観に基づくこれからのコミュニケーション能力を再定義し、実際の教室実践の中での学習者間、あるいは指導者と学習者間のやりとりの分析調査を行うことを目的とする。①特に1990年代以降のICに関する文献や提唱者からのインタビュー等を基に日本の学校外国語教育に取り入れるべきコンテンツの整理を行い、②その概念に基づく教室実践データの中から参与者のIC活用場面の分析を行った。分析方法は、参与者の会話分析およびインタビューの質的調査法を用いた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究は, 現行の日本の学校外国語教育の目的がスキル獲得に終始するコミュニケーション能力の育成であることを批判的に捉え、従来のコミュニケーション能力を再定義するため 、実際の教室実践の中での学習者間、あるいは指導者と学習者間のやりとりの分析を行うことを目的とした。 ３年間の成果として, 相互行為能力観および社会文化理論の背景理論に基づいた授業実践を提案し、視覚および音声データを得た。分析の結果は論文発表および学会発表として公表した。これによって, 相互行為能力とは, 個人に閉じられた能力ではなく, 個人の能力はその場に居合わせたすべての参加者の能力であることを相互行為プロセスから実証した。
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