| 研究課題/領域番号 |
16K02963
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
外国語教育
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| 研究機関 | 奈良教育大学 |
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研究代表者 |
吉村 雅仁 奈良教育大学, 教職開発講座, 教授 (20201064)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
4,290千円 (直接経費: 3,300千円、間接経費: 990千円)
2019年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2017年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2016年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | 複言語主義 / 外国語教育 / 義務教育 / 教員の資質能力 / 複言語能力 / 複言語教育 / 複言語・複文化能力 / 複文化能力 / 能力指標 / 外国語教師養成 / 言語意識 |
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| 研究成果の概要 |
日本の外国語教育が近年参考にしてきたCEFRの基本理念の一つである複言語・複文化主義を、義務教育に導入するために、どのような実践および目標設定の枠組みが考えられるのか、またその実践を担当する教員にどのような資質能力が必要とされるのかを本研究では明らかにしようとした。
結果として、小学校では多言語を同時に扱う活動、中学校では多様な文化を扱う英語授業、高校では多言語を英語で学び合うCLIL授業が可能であり、目標準拠枠としては欧州評議会のFREPAあるいは近年の言語意識教育の目標項目が適切であることがわかった。教員の資質能力としては、自己の複言語能力への意識や教材開発能力が重要だと考えられた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
ほぼ英語に限定される日本の義務教育における外国語教育は、社会の多言語・多文化化に充分対応できないだけでなく、日本人の英語習得にも必ずしも効果が期待できるわけではない。欧州の複言語・複文化主義あるいは複言語能力の概念の言語教育への導入は、日本の文脈においても多様な言語・文化への意識や寛容性を育み、メタ言語能力を発達させ、結果的に英語習得にも良い影響を与える可能性がある。
本研究は、義務教育における外国語教育への複言語・複文化主義の効果的な導入方法を提案し、目標設定の参照枠の例を示し、その教育実践に必要な教員の資質能力を探究した。その成果は、日本での複言語教育実践を可能にする重要な視点を提供できる。
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