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中央ヨーロッパ・ドイツ系中等学校の比較研究-国家・地域を越えたシステムの検討

研究課題

研究課題/領域番号 16K03000
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 史学一般
研究機関大阪大学

研究代表者

進藤 修一  大阪大学, 大学院人文学研究科(外国学専攻、日本学専攻), 教授 (80294172)

研究期間 (年度) 2016-04-01 – 2023-03-31
研究課題ステータス 完了 (2022年度)
配分額 *注記
3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2019年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2018年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2017年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2016年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
キーワードドイツ近現代史 / 教育社会史 / 中等学校 / 中央ヨーロッパ / ギムナジウム / 学校記録 / ドイツ教育社会史 / 中等学校システム / 学校社会史 / ドイツ / オーストリア / ドイツ語圏 / 中等教育 / 多文化 / 文化交流 / 学校システム / 西洋史 / 比較研究
研究成果の概要

中央ヨーロッパを網羅するドイツ語系中等学校(ギムナジウム)のネットワークの仕組みを調査し、学校における教育内容の質保証にもつながる「学校年報」の制度と機能を明らかにできた。特にドイツ語が使用言語のメインではない言語境界地域における学校群については、新型コロナ感染拡大前の調査である程度の資料を収集できたが、その後補足資料の入手に困難が生じているため、評価についてはこれから継続して実施する予定である。

研究成果の学術的意義や社会的意義

現在のEU統合や教育のボローニャ体制につながる、国境を越えた学校のネットワークが中央ヨーロッパに存在し、その仕組みを明らかにすることができた。また、19世紀後半以後の社会の「資格社会化」に伴う教育の質保証が、どのような形で確保されていたのかが明確になった。

報告書

(8件)
  • 2022 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2021 実施状況報告書
  • 2020 実施状況報告書
  • 2019 実施状況報告書
  • 2018 実施状況報告書
  • 2017 実施状況報告書
  • 2016 実施状況報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2023 2020 2016 その他

すべて 雑誌論文 (1件) 図書 (3件) 備考 (1件)

  • [雑誌論文] 「学校年報」から見るドイツ中等学校の世界 : 19・20 世紀ドイツ語圏におけるギムナジウムのネットワークに関する史料状況2023

    • 著者名/発表者名
      進藤 修一
    • 巻
      42
    • ページ
      33-42
    • DOI

      10.18910/90040

    • ISSN
      09119299
    • 年月日
      2023-03-31
    • 関連する報告書
      2022 実績報告書
  • [図書] ドイツ人が語る ドイツ現代史2023

    • 著者名/発表者名
      ドミニク・ゲッパート、進藤 修一、爲政 雅代
    • 総ページ数
      192
    • 出版者
      ミネルヴァ書房
    • ISBN
      9784623095261
    • 関連する報告書
      2022 実績報告書
  • [図書] はじめて学ぶドイツの歴史と文化2020

    • 著者名/発表者名
      南直人、谷口健治、北村昌史、進藤修一
    • 総ページ数
      346
    • 出版者
      ミネルヴァ書房
    • ISBN
      9784623090150
    • 関連する報告書
      2020 実施状況報告書
  • [図書] ドイツの歴史を知るための50章2016

    • 著者名/発表者名
      森井裕一
    • 総ページ数
      376
    • 出版者
      明石書店
    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書
  • [備考] 研究者総覧

    • URL

      http://www.dma.jim.osaka-u.ac.jp/search?m=home&l=ja

    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書

URL: 

公開日: 2016-04-21   更新日: 2024-01-30  

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