| 研究課題/領域番号 |
16K03035
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
日本史
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| 研究機関 | 弘前大学 |
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研究代表者 |
池田 憲隆 弘前大学, 人文社会科学部, 教授 (60183159)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2018年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2017年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2016年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
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| キーワード | 軍備拡張 / 財政政策 / 艦船 / 技術導入 / 海軍軍備拡張計画 / 横須賀造船所 / 小野浜造船所 / 呉鎮守府および造船部 / 造船技術の導入・受容・移転 / 軍備拡張計画の実施過程 / 艦船輸入 / 清国海軍 / 艦船技術革新 / アームストロング社 / 軍備拡張計画 / 壬午事変 / 海軍 / 松方財政 / 艦船建造技術 / 日本近代史 / 海軍費 / 造船業 |
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| 研究成果の概要 |
本研究は、近代日本において初めて実施された長期軍備拡張計画（当初1883－1890年度、再編後1883－88年度）の成立・実施過程をまず分析し、次にそれが実施された結果、いかなる政治経済的変化が起きたのかという点を考察した。また、その後の軍拡計画が成立しなかった時期（1889－93年度）を対象として、軍備拡張はどのようにおこなわれたのかという点を検討し、その結果が次の軍備拡張計画（日清戦争後の大軍拡）にいかなる影響を及ぼしたのかという視角から検討をおこなった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の成果は、近代日本における軍備拡張計画の実施が大きな影響を与えたことを財政・外交・政治・経済の各分野において検証したことである。軍備拡張計画の成立は当時の外交・政治の結果であったが、それは財政・経済に大きな影響を及ぼし、ひいては外交・政治の変化をもたらした。その変化は、日清戦争へと繋がっていく重要な側面を代表している。当時の日本政府および政治家たちの主流派が必ずしも清国との戦争を望んだとはいえないが、軍備拡張計画の実施がそうした条件を整えたといわなければならない。こうした諸点は、現在においても歴史的教訓として大きな意義を持っていると考えられる。
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