| 研究課題/領域番号 |
16K03060
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 研究分野 |
日本史
|
|---|
| 研究機関 | 明治大学 |
|---|
研究代表者 |
村松 玄太 明治大学, 総務部総務課, 専任職員 (80639568)
|
|---|
| 研究分担者 |
中川 壽之 中央大学, その他部局等, その他 (40643945)
瀬戸口 龍一 専修大学, その他部局等, 室長 (30645916)
阿部 裕樹 明治大学, 総務部総務課, 専任職員 (40625266)
|
|---|
| 研究協力者 |
松原 太郎
古俣 達郎
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
|
| 配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2017年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2016年度: 2,860千円 (直接経費: 2,200千円、間接経費: 660千円)
|
|---|
| キーワード | 法律学校 / 大学アーカイヴズ / 高等教育史 / 日本近代史 / 五大法律学校 / 神田 / 法学教育 / 私立法律学校 / 大学史 / 地方法律学校 / 近代史 |
|---|
| 研究成果の概要 |
期間内に実施した研究は次の通りである。第１に、各員の分担により、明治期における全府県の教育統計書および関連資料を実施した。その結果およそ１８８０年代から１９００年代にかけて全国的に創設された私立法律学校の存在とそれらの教育実態を明らかにしえた。第２に、第１の研究成果を統合し、私立法律学校の全国分布を解明するに至った。第３に、熊本法律学校、金沢地域の法律学校、高知法律学校、名古屋法律学校等についてその教育実態を解明した。
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の遂行を通して、第１に、日本の近代法学系高等教育がどのように展開し、普及するに至ったか、新たな知見を得る事により、高等教育史研究の一端の解明に資した。第２に、これまで等閑視されがちであった、近代日本の社会生活基盤の発展に私立教育研究機関の果たした役割とその存在意義を明らかにしすることができた。第３に、これまで横断的に利用することの少なかった大学アーカイヴズの研究資源を有効に活用した萌芽的事例として意義を見出し得た。
|
