| 研究課題/領域番号 |
16K03182
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
人文地理学
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| 研究機関 | 秋田大学 |
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研究代表者 |
篠原 秀一 秋田大学, 教育文化学部, 教授 (50251038)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2024-03-31
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| 研究課題ステータス |
交付 (2022年度)
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| 配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2020年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2019年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2017年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2016年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
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| キーワード | 日本 / 大都市圏僻遠地域 / 臨海地域 / 水産業 / 地誌 / 空間商品化 / 大都市僻遠地域 / 大都市遠隔地 / 臨海地 / 地域イメージ / 宮古島市 / 稚内市 / 地域ブランド / 大都市僻遠 / 漁業 / 水産養殖業 / 栽培漁業 / 水産加工業 / 地域水産ブランド / 地域振興 / 地誌学 / 水産地理学 / 持続的地域生活 |
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| 研究実績の概要 |
今年度は、期限が再延長されたこの課題研究の総まとめとして、研究対象地域における補充的な現地野外調査を実施し、複数種類の水産地誌をもとに、「日本の大都市僻遠臨海地における水産業の地誌学的研究」に一定の結論を得ようとした。
しかし、３年度連続で、勤務校における秋田大学における新型コロナウィルス感染か宇内防止の措置・要請により、秋田県外での補充野外調査を実施できず、大学内業務、特に対面授業と遠隔式授業及びその準備・始末に相変わらずの膨大な時間と精力を裂かざるを得ず、わずかな研究時間しか確保できなかった。そのため、最終研究年次を三度、延長要請することとなり、それが認められ、それを前提に今後の総まとめに必要な最低限の物品購入だけを図った。
その結果、これまでに得た知見に新たに付加できる見識はほとんどないが、大都市圏から僻遠地である物理的・社会的・経済的「距離」条件と、臨海地である自然・社会条件と、実際の水産業（漁業及び水産加工業、水産物流通業を含む）立地の有無及び種類と、過去の日本水産業全体における主要漁種・魚種の漁獲・加工流通・市場推移、各水産地域における地域ブランド等の空間商品化の成立推移が、「日本の大都市僻遠臨海地における水産業の地誌」に大きく影響していることは間違いないと、改めて確認した。今後の総まとめに最低限必要な物品として、現地調査の代わりにもなる地域資料として購入した「大都市圏僻遠臨海地」の２万5千分の1地形図1005枚は、各水産地域における上記「臨海地である自然・社会条件」を詳細に局地的に検討するため、計画的に事前購入したものである。
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| 現在までの達成度 (区分) |
現在までの達成度 (区分)
3: やや遅れている
理由
昨年度と同様に、勤務校である秋田大学における新型コロナウイルス感染拡大防止の措置・要請により、また、自らの授業等の教育及びその他公務の日程も影響し、秋田県外へ出ることができず、当初予定した補充的な野外調査も実施できず、十分な総まとめのための研究時間も確保できなかった。
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| 今後の研究の推進方策 |
今年度は、昨年度までとは異なり、新型コロナウイルス等の感染拡大には気を配りながらも、県外出張が可能ともなったので、相変わらず旧来の2倍以上の時間を要する授業準備と、かなりの日時を拘束される公務を抱えながらも、総まとめの前提としての稚内市および宮古島市等における現地野外補充調査もできる。その補充調査成果もふまえ、「日本の大都市僻遠臨海地における水産業の地誌学的研究」を、「大都市圏僻遠性」「臨海水産地域性」「漁港漁業とその他の地域空間商品化」をキーワードに、地域事例としては宮古島市・稚内市を中心に、根室市・浜中町・厚岸町、垂水市・南大隅町・宇和島市・愛南町の地域情報も交え、できる限りの「水産地誌」を各種作成し、他の臨海水産地域にも適用できる「地域構造要因」を明示すべく、考察を進める。その成果は、できる限り、「報告書」として一括してまとめることを予定している。
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