研究課題/領域番号 |
16K03197
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
人文地理学
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研究機関 | 大阪市立大学 |
研究代表者 |
鈴木 洋太郎 大阪市立大学, 大学院経営学研究科, 教授 (30226568)
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研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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配分額 *注記 |
3,510千円 (直接経費: 2,700千円、間接経費: 810千円)
2019年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2017年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2016年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
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キーワード | 国際産業立地研究 / アジア新興国の大都市圏 / アジアにおける経済のグローバル化 / 日本企業の海外進出 / 日本・アジアの国際分業 / 産業立地論 / 多国籍企業論 / 国際産業立地 / アジア新興国 / 大都市圏 / 日本企業のアジア進出 / 産業集積ネットワーク / 課題解決型の事業展開 / 国際的共生 / 大都市圏の課題 / 日系アジア現地法人 / 上海大都市圏 / バンコク大都市圏 / 都市ごみ問題 / 中小企業の海外立地行動 / ベトナム / 経済のグローバル化 |
研究成果の概要 |
日本企業が多数進出しているアジア新興国では、中国の上海大都市圏やタイのバンコク大都市圏など大都市圏に産業集積が急速に形成されてきている。アジア新興国の大都市圏は、急速な工業化や都市化に伴った諸課題を抱えており、こうした課題に早くから直面した日本の大都市圏の経験が課題解決に貢献できると考えられる。 本研究は、以上の問題意識のもとで、産業立地論の観点から日本企業・関西企業のアジア進出や現地での産業集積形成を実態分析しながら、アジア新興国の大都市圏について、その立地環境上の特性を明らかにするとともに、日本・アジアにおける産業集積ネットワークの状況や今後のあり方を検討した。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究では、産業立地論の観点から日本企業・関西企業のアジア進出や現地での産業集積形成を実態分析しながら、アジア新興国の大都市圏について、その立地環境上の特性を明らかにするとともに、日本・アジアにおける産業集積ネットワークの状況や今後のあり方を検討した。こうしたアジア新興国の大都市圏の国際産業立地研究についての成果は、経済地理学・産業立地論の研究分野において、独創的な研究成果であり、学術的な意義が大きいと考えられる。また、日本・アジアにおける政策的な面でも貢献できると期待できるため、社会的な意義も大きいと考えられる。
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