| 研究課題/領域番号 |
16K03203
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
人文地理学
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| 研究機関 | 大東文化大学 |
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研究代表者 |
遠藤 元 大東文化大学, 国際関係学部, 准教授 (30307144)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
3,770千円 (直接経費: 2,900千円、間接経費: 870千円)
2019年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2018年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2017年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2016年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | グローバル化 / タイ / 生鮮青果物 / 流通 / スーパーマーケット / スーパーマーケット革命論 / GAP / 協同組織 / アジア新興国 / 生鮮市場 / 青果物 / マンゴー / 農家の組織化 / 東南アジア / 市場 / 消費 / 中間流通 / 経済地理学 |
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| 研究成果の概要 |
GVC論の一環であるスーパーマーケット革命論を地域研究の立場から再検討した。タイを事例に、スーパーマーケットの主要取扱品である生鮮食品のうち果物を取り上げ、その生産・流通がスーパーマーケットの台頭に伴ってどのような影響を受けているかを分析した。「革命論」が強調する認証基準「GAP」の導入と小規模農家の対応、スーパーマーケットの関与が主な論点である。
研究の結果、確かにGAP認証の重要性は増しているが、「革命論」の主張とは異なり、小規模農家は自ら組織化することで新たな条件に対応する一方、スーパーマーケットも生産段階にまで介入できていないことと、実際は両者の補完関係が成立していることがわかった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
経済のグローバル化が進展している現在、多国籍企業の存在感がますます大きくなっている。その現象についての代表的な議論がGVC論であり、また、発展途上国の生鮮青果物の生産・流通についてはGVC論の一環としてのスーパーマーケット革命論がある。
本研究の目的はタイを事例に上記のグローバル化研究を地域研究の観点から再検討することであった。研究の結果、一つの重要な事例を提示することにより、所期の目的を果たすことに成功した。多国籍企業の主導でグローバル化が進む中、とりわけ発展途上国の実態理解が蔑ろにされる傾向が強まっているが、その傾向に再考を促し、より多面的で総合的な世界の理解に貢献するものである。
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