| 研究課題/領域番号 |
16K03205
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
人文地理学
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| 研究機関 | 早稲田大学 |
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研究代表者 |
宮口 とし廸 早稲田大学, 教育・総合科学学術院, 名誉教授 (80097261)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
2,990千円 (直接経費: 2,300千円、間接経費: 690千円)
2018年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2017年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2016年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
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| キーワード | 過疎地域活性化 / 持続的発展的状況 / 社会的結合 / 過疎表彰団体 / NPO法人 / 財政基盤 / ツーリズム / 住民活動の持続性 / 住民活動の進化 / 過疎地域 / 優良事例表彰 / 担い手 / 進化 / 過疎政策 / 活性化表彰地域 |
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| 研究成果の概要 |
31か所について調査し表彰後の動向が発展的とみられるA、活動が継続しているB、活動が沈滞気味Cと、主観的要素も加味して分類した。Aは21事例あり、地域資源の活用からの経済的成果3事例、資源を活かした体験交流事業6事例、都市にはない価値の育成と発信7事例、社会的結合による起業や支え合い3事例、地域の暮らしと資源にボランティア的に貢献1事例、スポーツによる地域活性化1事例などに分類される。これらを自治体行政との関係で見ると、決まった予算化があるものと、全く独自の運営をしているものが、約半数ずつであり、公的支援の弱い独自の活動の持続は信頼できるリーダーと人の結合の強さによっていることが理解できた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
過疎地域の活性化で総務省の表彰を受けた団体のその後の展開の実態を調査することにより、どのようなタイプが発展を持続しやすいかを論じたものである。発展的と判断できるものの半数は、自治体行政の判断による補助金を受けているが、残りの半数は自立した活動を展開しており、そこには団体の構成メンバーの強力な支え合いがあることが分かった。このことは、地方の活性化における社会的結合のあり方の重要性を示すものである。
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