| 研究課題/領域番号 |
16K03754
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
金融・ファイナンス
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| 研究機関 | 武蔵大学 |
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研究代表者 |
徳永 俊史 武蔵大学, 経済学部, 教授 (30329750)
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| 研究分担者 |
和田 賢治 慶應義塾大学, 商学部(三田), 教授 (30317325)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2018年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2017年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2016年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | 家計の異質性 / アセットプライシング / 家計調査 / ファイナンス / 資産価格 |
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| 研究成果の概要 |
本研究では、総務省統計局から入手した1981年から2015年までの420か月における日本の家計が支出した非耐久消費財とサービスの金額データ（個票データ）約330万件を使い、保険をかけることのできない家計固有の所得ショックが資産価格にどのように影響するのか分析した。実証分析より、米国や英国と同様、家計の相対的消費成長のクロスセクション歪度が、日本の株式市場に長期間に渡り存在するリスクプレミアムパズルを説明するという結果を得た。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
家計の異質性を考慮したアセットプライシングの分野では、米国を中心に活発に議論が展開されているが、これまで異なる研究者から異なる結果が生じている状況である。これまで、あまり活発に議論されてこなかった日本のデータを使った実証分析の結果をとおして、また、それに英国の実証分析の結果を加えることで、この現在の状況の背景を明らかにするという点で学術的な貢献がある。
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