| 研究課題/領域番号 |
16K03793
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
経済史
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| 研究機関 | 東洋大学 |
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研究代表者 |
島西 智輝 東洋大学, 経済学部, 教授 (70434206)
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| 研究分担者 |
嶋崎 尚子 早稲田大学, 文学学術院, 教授 (40216049)
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| 研究協力者 |
石川 孝織
清水 拓
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2018年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2017年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2016年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
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| キーワード | 技術移転 / 石炭産業 / 炭鉱 / ベトナム / 経済史 / 経営史 / 産業史 |
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| 研究成果の概要 |
戦後、日本の石炭産業は衰退していったが、そのなかで培われた生産技術は、現在アジアや中南米へと移転されている。本研究は、なかでも日本からベトナムへの石炭生産技術移転事業に注目し、その歴史、現状、今後を検討した。
日本は、石炭産業合理化の過程で保安技術を中心に技術革新を実現したこと、石炭生産技術移転事業は、日本とベトナムとの歴史的な修好関係を背景として実施されていること、保安技術を中心とした技術移転がベトナムの炭鉱での災害率の低下や安定的な生産に貢献していること、そしてその背景には研修指導員をはじめとした日本側の指導方法の工夫や人間関係の構築などが明らかとなった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
これまで、日本の石炭産業は衰退産業として捉えられ、その現代的意義は追究されてこなかった。これに対して、本研究は、石炭産業合理化の過程で培われてきた石炭生産技術が外国に移転され、それらの国々の石炭生産技術の底上げに貢献している、という事実を明らかにした。本研究は、産業の歴史を分析する際、数量的な盛衰だけでなく、それが培ってきた技術や人的資源の波及効果まで含めた分析を行う必要を示している。
また、企業の海外進出をともなわない技術移転事業にかんする研究は必ずしも多くないが、本研究は、こうした事業が日本と諸外国との友好関係や経済発展に貢献していることを明らかにした。
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