| 研究課題/領域番号 |
16K03870
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
経営学
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| 研究機関 | 岩手県立大学 |
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研究代表者 |
近藤 信一 岩手県立大学, 総合政策学部, 准教授 (70707984)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2018年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2017年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2016年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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| キーワード | AI / 新技術 / 経営戦略論 / 競争優位 / 製造業 / 自前主義 / 脱自前主義 / オープンイノベーション / IoT / 競争優位性 / ものづくり / 定性的実証研究 / 企業経営 / 競争戦略 / エコシステム / ビジネスモデル / ＩｏＴ / ＡＩ / 企業 / IOT / サプライチェーン / 水平連携 / 垂直連携 / 電子部品 / 製造装置 / 市場獲得戦略 / 経営学 / 経営戦略 / 製品アーキテクチャ論 / 製品ライフサイクル / 分業化 |
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| 研究成果の概要 |
研究代表者は、新技術の実装化時代は競争優位の源泉が変化するという視点に立ち、従来の高いQCD（を生み出す組織能力）から、今後は新技術の利活用（を使いこなす組織能力）に変化するとの仮説に基づき実証研究を行ってきた。これまでは新技術の実装化時代の競争優位性の源泉について、企業境界の内部に焦点を絞り、経営戦略的視点から定性的実証研究を進めてきた。本研究で、企業内部で新技術の実装を進める上で、企業が経営資源として蓄積してきたことがない資源を必要とすることから、これまで日本企業が得意としてきた自前主義では困難であり、脱自前主義で進める必要があり、オープン・イノベーションに取組む必要があるとの結論を得た。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究によって、従来のアナログ時代の製造現場に基づく競争優位の源泉が、AIなどの新しい技術を活用した際にどのように変化するのか、について理論的な見地からの解明できた。このことから、製造業企業の競争優位の源泉が新技術の登場という外部環境の変化によってどのように転換をするのか明らかにしたことに、本研究の学術的意義があるといえる。また、本研究によって、これからAIを活用しようと考える製造業企業がどのように競争優位を獲得していくべきなのか、理論的な見地からの実践的提案を行ったことが社会的意義であるといえる。
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