| 研究課題/領域番号 |
16K03876
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
経営学
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| 研究機関 | 札幌大学 |
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研究代表者 |
中山 健一郎 札幌大学, 地域共創学群, 教授 (50285227)
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| 研究分担者 |
植木 英雄 筑波学院大学, 経営情報学部, 教授 (40146981)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2021-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2020年度)
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| 配分額 *注記 |
4,680千円 (直接経費: 3,600千円、間接経費: 1,080千円)
2019年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2018年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2017年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2016年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 経営学 / 製品開発 / 知識移転 / 人材開発 / 現地適応戦略 / イノベーション / 日系自動車メーカー / 国際経営 / 人材育成 / 現地開発能力 |
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| 研究成果の概要 |
本研究は日系自動車メーカーの海外研究開発拠点の現地化程度を明らかにし、また現地開発および製品開発(修正開発、リバースエンジニアリング対応)に対する部品メーカーの対応や、本国および進出先における知識移転の在り方について地域比較研究を行った。より具体的には2010年代までを対象に自動車産業(自動車メーカー、主要部品メーカー)の開発現地化、人材開発に焦点をあて、開発適合にみるメーカー、サプライヤー間の協創関係を明らかにした。開発知の現地移転は主要自動車メーカー間で異なり，日産はホンダ，トヨタ以上に現地への知識移転が進んでいたが，世界同一品質の実現，優秀人材の囲い込みは各社共通の課題であった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
CASEやIndustry5.0など技術革新競争が進む中での現地開発拠点の人材育成，人材開発は本国における知識蓄積同様に，大きな意味を持つ。各地域の市場は異なっており，地域に合わせた車の開発が求められる。本国からの知識移転だけでは市場でのパフォーマンスを得られない。過渡的な自動車産業において効率的な開発体制を構築するために，どのような人材開発環境や知識の移転，共有を行うべきかの基礎研究を行った。
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