| 研究課題/領域番号 |
16K03879
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
経営学
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| 研究機関 | 聖徳大学短期大学部 |
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研究代表者 |
早坂 明彦 聖徳大学短期大学部, 総合文化学科, 准教授 (40238093)
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| 研究分担者 |
丹羽 浩正 八戸学院大学, 地域経営学部, 教授 (50387122)
幸田 浩文 東洋大学, 経営学部, 教授 (60178217)
前田 勲 聖徳大学, 情報処理教育センター, 教授 (60238855)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
4,160千円 (直接経費: 3,200千円、間接経費: 960千円)
2018年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2017年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2016年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | 男性育児休業取得者 / 働き方改革 / ワーク・ライフ・バランス / ダイバーシティ / キャリア形成 / 経営学 |
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| 研究成果の概要 |
男性が育児休業を取得する期間は1週間程度が圧倒的で、1か月以上という長期の育児休業を取得する男性社員は少ない現状が明らかになった。原因は大手の企業に顕著だが、性別役割分業という意識が強く残っていることである。一方、中小企業は、従業員の能力、技能等以外にも、家族構成等を把握し男性社員の育児休業取得を積極的にサポートしていた。また、経営トップの考えや経済的な支援があれば、男性も育児休業を積極的に取得できることが明らかになった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
経営学の人的資源管理の領域では、ダイバーシティ・マネジメントが盛んに議論されている。そのような中で、育児をしたいという男性社員がおり、その様な男性社員が育児休業を取得することが可能な社会にすることが必要であろう。そのためにどのようなことをすべきか研究結果から提言する。①性別役割分業という考えを変えること、②経営トップがリーダーシップを発揮すること、③経済的な支援を今以上に充実させること、④社員のライフステージに沿った多様な人事施策をすることである。
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