研究課題/領域番号 |
16K03887
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
経営学
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研究機関 | 上智大学 |
研究代表者 |
山田 幸三 上智大学, 経済学部, 教授 (40240014)
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研究分担者 |
伊藤 博之 滋賀大学, 経済学部, 教授 (20242969)
柴田 淳郎 滋賀大学, 経済学部, 准教授 (10437452)
出口 将人 名古屋市立大学, 大学院経済学研究科, 教授 (40305553)
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研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2017年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2016年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
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キーワード | 企業家活動 / 経営戦略 / ビジネスシステム / 組織間協働 / 人材育成 |
研究成果の概要 |
伝統工芸産業の産地が、自己革新を通じて環境変化に適応して存続するためには、量産型の大規模な事業者と専門生産型の中小規模の事業者が併存することと、各々の事業者が企業家活動を通じて補完的に貢献することが必要である。産地には、取引や連携を通じた事業者間の協働と競争の関係がある。事業者が切磋琢磨して技術や技能を向上させても、破壊的競争で互いを潰し合う産地は生き残れない。外部組織と連携して蓄積した技術や技能を活かした高品質の新製品開発と、事業者間のモニタリングと自制によって破壊的競争を回避するという地域の不文律の維持が産地の自己革新と存続に貢献する。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
阪神・淡路大震災と東日本大震災という歴史的な災禍に見舞われた日本社会において、地域の活性化は現代的課題となっている。近年、地方創生が主要な政策課題として打ち出されているが、伝統的な地場産業産地に蓄積された技術や技能の集積を基にした企業家活動と、現代的ライフスタイルに適合する新製品開発のための協働の仕組みを解明することは、地域の活性化に資すると考えられる。
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