| 研究課題/領域番号 |
16K03928
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
商学
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| 研究機関 | 東京海洋大学 |
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研究代表者 |
黒川 久幸 東京海洋大学, 学術研究院, 教授 (50282885)
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| 研究分担者 |
林 克彦 流通経済大学, 流通情報学部, 教授 (20258164)
上村 聖 城西大学, 経営学部, 教授 (00760604)
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| 研究協力者 |
久保田 精一
麻生 敏正
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2018年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2017年度: 1,820千円 (直接経費: 1,400千円、間接経費: 420千円)
2016年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
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| キーワード | 生産性 / 物流KPI / 物流サービス / アンケート調査 / ヒアリング調査 / 統計的分析 / トラック事業者 / ピッキング / 流通 / ロジスティクス / KPI / 物流 |
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| 研究成果の概要 |
生産年齢人口が減少している我が国では、経済成長率を高めていくために生産性の向上が喫緊の課題となっている。しかし、物流業の生産性は相対的に低く、生産性等を向上させるための対策が必要となっている。
そこで本研究では、トラック輸送と配送センター内のピッキング業務を対象に、生産性や収益性に影響する要因について検討を行った。
そして、トラック事業者と荷主との連携の在り方や作業者の生産性を向上させるための要因について明らかにした。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
2017年7月28日に閣議決定された「総合物流施策大綱（2017年度～2020年度）」において、物流の生産性向上に向けた６つの視点からの取組が示されている。
本研究の成果は、これらのうち2つの視点（<繋がる>、<育てる>）に関係しており、生産性を向上させるための事業者間の連携の在り方や人材の育成に関する知見を与えるものである。生産年齢人口の減少に伴う人手不足が深刻化する現状において、生産性の向上は必要不可欠であり、我が国の経済活動を支える物流の生産性向上に資するものである。
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