| 研究課題/領域番号 |
16K04052
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 研究分野 |
社会学
|
|---|
| 研究機関 | 立教大学 (2017-2019)
山形大学 (2016) |
|---|
研究代表者 |
貞包 英之 立教大学, 社会学部, 准教授 (20509666)
|
|---|
| 研究分担者 |
阿部 勘一 成城大学, 経済学部, 教授 (30337696)
小澤 考人 東海大学, 観光学部, 准教授 (50631800)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
|
| 配分額 *注記 |
3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
2018年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2017年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2016年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
|
|---|
| キーワード | 地方都市 / モビリティ / 人口移動 / 観光 / 消費 / アートフェスティバル / オリンピック / 地域イベント / 地域移動 / 都市間移動 / イベント / 消費社会化 / 人口減少 / ショッピング / 人口縮小 / 消費社会 |
|---|
| 研究成果の概要 |
本研究は、まず地方都市で移動の格差がみられることをあきらかにした。移動は近年、より近距離への、また学歴や年収、ジェンダーや年齢や移動経験に左右される差が激しい現象になっている。
第二にこうした移動の格差化が、一国に閉じられない現象であることをあきらかにした。世界的な中産階級の増加は、多数の人々に移動可能性を開き、それが都市のあり方を変えていることが過去のオリンピックを主題として確認された。
最後にイベントのビックデータの分析は、高齢化が人びとの移動に影響を及ぼしていることをあきらかにした。たとえば一般参賀の近年の拡大は、50代以上の人びとが地方から集まることで実現されているのである。
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
日本社会における人口減少、高齢化が問題化されて久しく、またそれによって地方の未来を心配する声も大きい。その原因として、地方からの人口流出が挙げられることが多いが、本研究はそれ以上に、移動の停滞とそれにともなう格差化が大きな問題になっていることをあきらかにした。
現在、国内においても国際間においても、移動は基本的に経済的資本や社会資本を持った人びとにより多く行われる活動になっており、また逆に移動がその人びとの経済的資本や社会的資本を高める効果を生んでいる。そうして社会を、多様な人びとが行う移動の集合、すなわちmobilityと捉えた上で、どう移動の格差を補っていくかを考えていく必要がある。
|
