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戦後日本社会におけるテレビによる時間意識の編成と多層性に関する研究

研究課題

研究課題/領域番号 16K04083
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 社会学
研究機関静岡文化芸術大学

研究代表者

加藤 裕治  静岡文化芸術大学, 文化政策学部, 教授 (20633861)

研究期間 (年度) 2016-04-01 – 2019-03-31
研究課題ステータス 完了 (2018年度)
配分額 *注記
2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2018年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2017年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2016年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
キーワードメディア / テレビ / 視聴者研究 / 社会意識 / 文化研究 / 戦後 / 社会学 / メディア文化 / テレビの受容 / メディアの時間性 / テレビ受容
研究成果の概要

本研究は、戦後日本社会の中心的なマスメディアであるテレビが、人々の時間意識の編成に与えた影響を分析し、その社会学的な意味を考察するものである。具体的には、1950年代に行われた地方都市の小学校で実施されたテレビ受容調査の読解、および当時、より大規模に行われた子どもテレビ視聴調査とそれに伴う各種論考を言説として分析し、テレビがもたらす生活時間の変容に対する当時の認識を明らかにした。それにより、テレビをナショナルな時間意識の統合装置として論じてきた既存の社会学的なメディア研究に対して、テレビが多層的な時間意識を生み出した可能性を示した。

研究成果の学術的意義や社会的意義

既存のテレビ研究であまり論じられることのなかった、テレビ放送開始直後の街頭テレビと1960年代に入り家族団欒のメディアとして認知されていく狭間の時期である、1950年代末の日本におけるテレビの受容状況を論じた。また、地方で多様なテレビ受容状況が存在していた点や、テレビ受容への不安の存在を指摘することで、ナショナルメディアとして理解されることの多いテレビとは異なる、テレビへの認識を提示した。それにより、テレビと日本社会の関係性について、既存のテレビメディア論とは異なる視点の可能性を提示した。

報告書

(4件)
  • 2018 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2017 実施状況報告書
  • 2016 実施状況報告書
  • 研究成果

    (5件)

すべて 2019 2018 2016 その他

すべて 雑誌論文 (2件) (うちオープンアクセス 2件) 学会発表 (2件) 備考 (1件)

  • [雑誌論文] メディアが生活と交わるとき ―1950年代、テレビ視聴する子どもをめぐる調査言説の分析から ―2019

    • 著者名/発表者名
      加藤裕治
    • 雑誌名

      静岡文化芸術大学研究紀要

      巻: 第19巻 ページ: 27-36

    • NAID

      120006596229

    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
    • オープンアクセス
  • [雑誌論文] 初期テレビ時代における子どもの視聴:1957年本宮小学校のアンケートから2018

    • 著者名/発表者名
      加藤裕治
    • 雑誌名

      静岡文化芸術大学研究紀要

      巻: 18 ページ: 127-132

    • NAID

      120006454092

    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
    • オープンアクセス
  • [学会発表] 21世紀の文化触変―理論的モデルの模索2018

    • 著者名/発表者名
      加藤裕治
    • 学会等名
      日本国際文化学会
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
  • [学会発表] テレビがもたらす時間意識の再考 ――1950 年代の放送時間・番組編成 の分析から2016

    • 著者名/発表者名
      加藤裕治
    • 学会等名
      日本社会学会
    • 発表場所
      九州大学伊都キャンパス
    • 年月日
      2016-10-08
    • 関連する報告書
      2016 実施状況報告書
  • [備考] 初期テレビ時代における子どもの視聴:1957年本宮小学校のアンケートから

    • URL

      http://id.nii.ac.jp/1132/00001406/

    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書

URL: 

公開日: 2016-04-21   更新日: 2020-03-30  

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