| 研究課題/領域番号 |
16K04093
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
社会学
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| 研究機関 | 学習院大学 |
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研究代表者 |
遠藤 薫 学習院大学, 法学部, 教授 (70252054)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2018年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2017年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2016年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
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| キーワード | 東日本大震災 / 社会関係資本 / 復興政策 / 社会ネットワーク / 地域史 / 漁業 / 養蚕業 / 復興 / 地方衰退 / 近代化 / 社会的ネットワーク / 人口流出 / 地域活性化 / 歴史的変遷 / 復興プロセス / 信頼，結束 / ローカル・ガバナンス / 資源配分 / 社会学 |
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| 研究成果の概要 |
東日本大震災の復興政策では，社会的ネットワークの存在が重要視されている.復興のスピードは，社会的ネットワークが あるか否かによって，大きな違いが生じている。分析の結果、被災地の現在あるいは大震災直前の被災地の状況だけでなく、長期にわたる地域の動向を考えることが、本質的な意味での地域社会のエンハンスメントにつながるのではないかと考えるに至った。被災地域の回復は、1回の「大震災」からの復興を問題にするのではなく、日本の近代化全体を問い直す必要があることが明らかになった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究から、東日本大震災を、単に物理的な地域破壊と考えるのではなく、社会的ネットワークへの打撃と捉えることの意味を検討したが、その結果、明らかになったのは、震災後の社会ネットワーク再興には、震災直前の社会ネットワーク、さらにそこに至るまでの長期的歴史的ダイナミズムおよび自然環境変化との相互作用を含めて考える必要があることである。この視点により、今後の被災地復興において、地域産業および地域アイデンティティの新たな可能性を見いだすことができた。
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