| 研究課題/領域番号 |
16K04107
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
社会学
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| 研究機関 | お茶の水女子大学 (2018-2019)
明星大学 (2016-2017) |
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研究代表者 |
西村 純子 お茶の水女子大学, 基幹研究院, 准教授 (90350280)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2018年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2017年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2016年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
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| キーワード | 就業キャリア / 出産・育児 / 再就職 / 賃金 / 女性就業 / 出産・子育て / 出産・子育て期 |
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| 研究成果の概要 |
本研究では、日本の1960年代から80年代生まれの女性の出産を経た就業キャリアを分析した結果、若い出生コーホートにおいては、出産後早期に同じ仕事に正規雇用で戻る女性と、いったん離職して非正規雇用者として出産前と異なる仕事に就く女性との二極化の傾向が示唆された。また、就業継続者と比べて離職―再就職者の時間当たり賃金は、再就職後の経過年数の中で差が縮まってはいくものの、再就職後10年以降においてもなお、低い水準にとどまっていることが明らかになった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
日本では1990年代以降、少子化を背景とした、育児休業制度の充実等の子育て支援策が展開される一方で、経済不況による非正規雇用者化が進んできた。出産・育児期の女性の就業率は高まる傾向にあるが、同時に、出産・育児期の女性のキャリアは、二極化している傾向も示唆された。賃金面においても、就業継続者と離職―再就職者の間では格差が確認された。こうした知見は、1990年代以降の労働市場の動向と政策展開のなかで、女性内の格差が生じている可能性が示唆しており、政策的な対応の必要性を示している。
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