研究課題/領域番号 |
16K04210
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
社会福祉学
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研究機関 | 聖隷クリストファー大学 |
研究代表者 |
古川 和稔 聖隷クリストファー大学, 社会福祉学部, 教授 (90461730)
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研究分担者 |
津森 伸一 聖隷クリストファー大学, リハビリテーション学部, 教授 (50342051)
藤尾 祐子 順天堂大学, 保健看護学部, 准教授 (60637106)
小平 めぐみ 国際医療福祉大学, 医療福祉学研究科, 准教授 (00611691)
井上 善行 日本赤十字秋田短期大学, その他部局等, 教授 (50611696)
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研究協力者 |
中村 範親
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研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2018年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2017年度: 2,210千円 (直接経費: 1,700千円、間接経費: 510千円)
2016年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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キーワード | ICT / 要介護高齢者 / 在宅生活継続 / ウェブシステム / 自立支援 / Functional Recovery Care / 日韓比較 / 教育プログラム / 自立支援介護 / モニタリングシステム / エネルギー摂取量 / 在宅生活継続支援 / 在宅復帰 / 特別養護老人ホーム / 介護老人保健施設 / 在宅・入所相互利用 / ADL改善 / 老人保健施設 / 決定木分析 / 社会福祉関係 / 介護福祉 / 情報システム |
研究成果の概要 |
当初の計画通り研究を遂行した。具体的には、施設からの在宅復帰の促進要因と阻害要因を明らかにし (2016年度)、それらのさらなる分析と並行して、ウェブサイト上に、在宅生活継続支援のためのモニタリングシステムを開発した(2017年度)。最終年度 (2018年度)には実際に開発したシステムを運用して、ユーザインタフェイスの検証を行った。加えて、将来的に海外でも運用することを射程に、日本と韓国の 福祉施設に勤務する職員を対象に、要介護高齢者の自立性回復に関する意識調査を行い、施設職員の意識の日韓比較を行った。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究で開発したウェブシステムを活用することにより、在宅で暮らす要介護高齢者および家族は、居宅ケアマネジャー、施設とリアルタイムで繋がり続けることが可能となった。また、スマートフォンでも利用可能であり、老人保健施設や地域包括ケア病棟の退所(退院)者、さらには地域で暮らす多くの要介護高齢者への応用も可能であることが本研究の学術的および社会的意義である。居宅ケアマネジャー、施設ケアマネジャーは、それぞれの職場に居ながらにして要介護者をモニタリングできるため、時間とコストの大幅な削減も期待できる。蓄積したデータは要介護者のADL低下防止の基礎データとなり得ることから、研究や教育にも有用と考える。
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