研究課題/領域番号 |
16K04308
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
教育心理学
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研究機関 | 首都大学東京 |
研究代表者 |
酒井 厚 首都大学東京, 人文科学研究科, 准教授 (70345693)
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研究分担者 |
前川 浩子 金沢学院大学, 文学部, 准教授 (10434474)
梅崎 高行 甲南女子大学, 人間科学部, 准教授 (00350439)
則定 百合子 和歌山大学, 教育学部, 准教授 (10543837)
高橋 英児 山梨大学, 大学院総合研究部, 准教授 (40324173)
田仲 由佳 清泉女学院大学, 人間学部, 講師 (30621122)
室橋 弘人 金沢学院大学, 文学部, 講師 (20409585)
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研究協力者 |
眞榮城 和美
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研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2018年度: 1,950千円 (直接経費: 1,500千円、間接経費: 450千円)
2017年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2016年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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キーワード | 協働性 / 仲間 / 縦断研究 / ソーシャル・キャピタル / 向社会的行動 / 信頼 / ソーシャルキャピタル / きょうだい / コンピテンス / 問題行動 / 他者との協働性 / 仲間関係 |
研究成果の概要 |
本研究では就学移行期の適応にとって重要な他者との協働性(向社会的行動・協調・共感性、他者への信頼など)の発達プロセスについて検討した。約200家庭による年長から小学2年生までの3時点の縦断データを用いて、共分散構造モデルに基づく交差時差遅れ分析を行った結果、子どもの家族構成や気質の影響を統制し、親の養育態度による影響を考慮した場合にも、就学前に子ども自身が地域の活動などを通じて積極的に社会参加を試みることが、就学後の向社会的行動を高めること、子どもの積極的な社会参加は仲間関係の発達を介して維持されることが示唆された。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究は、就学移行期における子どもの他者との協働性の発達メカニズムについて、従来の研究が親子関係の影響に注目する傾向にある点を踏まえ、これまでほとんど扱われていない観点を加えて検討を行った。1つは、子どもを環境に働きかける能動的な行為者として捉えること、もう1つは親子関係と仲間やきょうだいとの関係性の影響を比較することであった。就学前の子どもの積極的な社会参加が就学後の向社会的行動を高めることや、こうした社会参加が仲間関係の発達を介して維持されるという結果は、当該分野の新たな知見であり、同時に、他者との協働性の未熟さが関わる就学移行期の問題への対応や予防を考える基礎資料を提供するものである。
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