| 研究課題/領域番号 |
16K04336
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
臨床心理学
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| 研究機関 | 北海道教育大学 |
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研究代表者 |
本田 真大 北海道教育大学, 教育学部, 准教授 (40579140)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2019年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2018年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2017年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2016年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | 援助要請 / 被援助志向性 / 援助要請に焦点を当てたカウンセリング / 認知行動療法 / 発達臨床心理学 / 学校心理学 / 予防教育 |
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| 研究成果の概要 |
本研究課題は援助要請に関する3つの問題，すなわち過少性（自己解決できなくても相談しない），過剰性（自己解決可能でも相談する），非機能性（相談するが結果が否定的である）のうち，過剰性を取り上げたものである。
過剰性の研究が少ない中，本研究により過剰性の実態把握がなされ，援助要請スキルと感情調整能力が過剰性と関連することが明らかになった。中学生，高校生，大学生を対象とした過剰性の最適化プログラムを開発し効果を検証した結果，仲間同士で支え合う（助ける，相談する）スキルは向上したが感情調整能力は向上しなかった。プログラムの介入効果は限定的であったものの，過剰性に関して一定の知見が得られた。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
援助要請研究の中心は過少性（自己解決できなくても相談しないこと）であり，いかに「助けて」と言えるようになるかを研究している。一方，本研究で検討した過剰性（自己解決可能でも相談すること）はいくつかの研究から相談者自身のメンタルヘルスの悪化を招くことが示唆されており，過少性と同じく研究する意義のある現象である。
本研究成果はこれまで注目されなかった援助要請の過剰性というテーマを学術界に示した点に学術的意義がある。さらに作成したプログラムは日常的な支え合い（仲間同士で助ける，相談する）のスキルを高める効果が得られ，相談できる力を高めることを目的としたいじめ未然防止活動や自殺予防教育にも貢献し得る。
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