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思春期ASD女子を対象にしたグループプログラムの応用行動分析的検証

研究課題

研究課題/領域番号 16K04361
研究種目

基盤研究(C)

配分区分基金
応募区分一般
研究分野 臨床心理学
研究機関兵庫教育大学

研究代表者

佐田久 真貴  兵庫教育大学, 学校教育研究科, 准教授 (10441479)

研究期間 (年度) 2016-04-01 – 2019-03-31
研究課題ステータス 完了 (2018年度)
配分額 *注記
2,340千円 (直接経費: 1,800千円、間接経費: 540千円)
2018年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2017年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2016年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
キーワードASD女子 / 思春期 / ABA / ケースフォーミュレーション / グループ / 特性理解 / 協働 / 応用行動分析 / 思春期ASD女子 / ケース・フォーミュレーション / PARS-TR / ストラテジー / タクティクス / 臨床心理学 / 自閉スペクトラム症 / 女子グループ
研究成果の概要

本研究では,思春期ASD(自閉スペクトラム症)とその特性のある女子に限定した少人数のグループ活動の実践とその応用行動分析(ABA)的検証を目的としている.研究期間では2つのグループを実施することができた.個々の課題に応じたケースフォーミュレーションとグループの効果による課題解決や特性理解の促進,獲得しているソーシャルスキルの発揮などが確認された.参加者の満足度は高く,仲間へのかかわり方がより良好かつ適応的な表現に変容した.一方で,ASD女児・女子の特性の現れ方,変容過程を検証し,早期発見・介入の困難さの背景に言及した.本研究は本人や家族,社会的にも非常に意義ある実践研究である.

研究成果の学術的意義や社会的意義

DSM-5ではASDは女性よりも男性に4倍多く診断されること,臨床例で知的能力障害または言語の遅れを伴わない女児は認定されずにいることを指摘した(APA,2013).本邦もASD女子たちの早期発見と支援が遅れていることが指摘されている.本研究では2グループを実施することができ,個々の課題にはABAによるアプローチの効果が認められ,グループ内では相互の理解や自身の特性理解の促進という効果が得られた.保護者によるPERS-TRでは,幼少期と思春期の特性の現れ方を検証したところ,女児・女子の早期介入の難しさが示唆された.彼女たちを養育する保護者への臨床心理学的支援は重要な課題の1つである.

報告書

(4件)
  • 2018 実績報告書   研究成果報告書 ( PDF )
  • 2017 実施状況報告書
  • 2016 実施状況報告書
  • 研究成果

    (4件)

すべて 2018 2017

すべて 雑誌論文 (2件) (うち査読あり 1件) 学会発表 (2件) (うち国際学会 1件)

  • [雑誌論文] 皮膚むしりを主訴とする女子高校生に対する 心理教育とセルフモニタリング-症例研究-2018

    • 著者名/発表者名
      佐田久真貴
    • 雑誌名

      認知行動療法研究

      巻: 44(3) ページ: 159-169

    • NAID

      130007624959

    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
    • 査読あり
  • [雑誌論文] 教育現場での「つなぐ支援」の大切さ2017

    • 著者名/発表者名
      佐田久真貴
    • 雑誌名

      Neonatal Care

      巻: 30 ページ: 782-785

    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
  • [学会発表] 発達障害特性のある思春期女子のPARS-TRによる評価 ーピーク時(幼児期)との比較ー2018

    • 著者名/発表者名
      佐田久真貴
    • 学会等名
      日本特殊教育学会
    • 関連する報告書
      2018 実績報告書
  • [学会発表] Cognitive-behavioral therapy for nail-picking and picking of surrounding skin surface2017

    • 著者名/発表者名
      Sadahisa Maki
    • 学会等名
      uropean Association for Behavioural and Cognitive Therapies 2017
    • 関連する報告書
      2017 実施状況報告書
    • 国際学会

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公開日: 2016-04-21   更新日: 2020-03-30  

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