| 研究課題/領域番号 |
16K04371
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 研究分野 |
臨床心理学
|
|---|
| 研究機関 | 名古屋市立大学 |
|---|
研究代表者 |
鋤柄 増根 名古屋市立大学, 大学院人間文化研究科, 教授 (80148155)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
|
| 配分額 *注記 |
3,640千円 (直接経費: 2,800千円、間接経費: 840千円)
2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2017年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
2016年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
|
|---|
| キーワード | 心理検査 / 社会的望ましさ / 前青年期 / 気質 / 反応の偏り / 発達 / 項目反応理論 / パーソナリティ検査 |
|---|
| 研究成果の概要 |
自己報告式の心理検査得点に偏りをもたらす社会的望ましさが，成人と同様の影響を与えるようになるのはいつごろかを，前青年期(10歳～15歳)の児童・生徒とその母親359ペアに，気質質問紙EATQ-Rを実施することで検討した。児童・生徒の得点への社会的望ましさの影響の仕方は，年齢が上がるにしたがって，母親のそれに類似してくることが分かった。社会的望ましさは，ある文化の信念体系が内在化されたことの現われであると考えられるので，前青年期段階でこのような内在化が完了しだすことを心理検査における反応の偏りという観点からも明らかにできた。
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
心理検査の領域では，安価で簡便に実施可能な自己報告式の質問紙が何歳くらいから実施可能であるかは，実用上重要な問題である。心理検査の得点を歪める社会的望ましさを補正することは，得点を解釈するときに必要となり，その補正方法に成人のものが利用可能なら，前青年期あるいは青年期に別の基準を従来作成していたものが不要になる。
発達の観点からすると文化の規範を内在化させる年齢段階を心理検査という観点からも明らかにできることができたことが重要である。
|
