| 研究課題/領域番号 |
16K04377
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
臨床心理学
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| 研究機関 | 埼玉学園大学 |
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研究代表者 |
佐々木 美恵 埼玉学園大学, 人間学部, 准教授 (50458238)
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| 研究分担者 |
後藤 あや 福島県立医科大学, 公私立大学の部局等, 教授 (00347212)
石井 佳世子 福島県立医科大学, 公私立大学の部局等, 助手 (40336475)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
2018年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
2017年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2016年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
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| キーワード | 東日本大震災 / 福島第一原子力発電所事故 / 母親 / 精神的健康 / 自律的判断 / 放射線不安 / ソーシャル・サポート / 臨床心理学 / 災害 / 母親支援 / 放射線 |
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| 研究成果の概要 |
本研究は，福島第一原子力発電所事故後7年時点における母親の精神的健康について，精神的健康低下の抑制要因として放射線問題についての自律的判断の有効性に着目したものである。本研究の結果，自律的判断は，放射線問題をめぐる認識や対応の周囲との相違による抑うつへの影響を抑制する調整要因として，有効であることが示された。また，発災後初期ならびに7年時点における自律的判断の高さの関連要因として，夫によるサポートや専門的情報の積極入手が示され，夫との関係性に着目した支援や専門的情報を適切に提示し，母親に届けることの有用性が明らかとなった。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究では，福島第一原子力発電所事故後7年時点での検討において，放射線問題について，自らの判断によって対処すること，あるいは対処できるという感覚，すなわち自律的判断の感覚を母親がもっていることで，放射線問題をめぐる認識や対応について他者との相違を感じたとしても抑うつが抑制されることが明らかとなった。事故後の中長期的段階においても，母親の精神的健康の支持要因として自律的判断の有効性が認められた。さらに，自律的判断の維持には夫によるサポートや専門的情報の積極入手が有効であることも示され，放射線不安下における支援の視点を明示した。
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