研究課題/領域番号 |
16K04490
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
教育学
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研究機関 | 帝京大学 |
研究代表者 |
中田 正弘 帝京大学, 公私立大学の部局等, 教授 (20527345)
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研究分担者 |
坂田 哲人 帝京大学, 公私立大学の部局等, 講師 (70571884)
町支 大祐 立教大学, 経営学部, 助教 (40755279)
脇本 健弘 横浜国立大学, 教育学研究科, 准教授 (40633326)
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研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2018年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2017年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2016年度: 2,080千円 (直接経費: 1,600千円、間接経費: 480千円)
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キーワード | PLC / 授業研究 / 教育委員会との協働 / 校内研修 / センター型研修 / 協働的支援システム / ミドルリーダー |
研究成果の概要 |
本研究は、PLCの構築にかかる国内外での調査とともに、教育委員会、学校、大学研究者が協働した研修支援システムの構築をめざしたものである。具体的には、日野市教育委員会と連携し、新たなスタイルを持つセンター型研修の開発と運用を進めた。この研修会は各校の教員で構成され、市のビジョン、各学校の課題等を捉えて、大学研究者が必要な情報・方法を提供するフィードバックのスタイルと、中学校区を単位とした共同研究の実施というネットワーク型のスタイルをもつ。大学研究者が参画し、集中と分散のスタイルを持つ研修を市の教員研修の中心に置くことで、ビジョンの共有と学校の取り組みへの広がりを確認することができた。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究では、調査研究の一環として、PLCが教員の力量形成に与える影響等について、東京都公立学校を対象に質問紙調査を実施し、249校4391名からの回答により分析を行い、その詳細を学会等で報告してきた。その中では、PLCの意義やあり方は固定的なものではなく、条件等の違いによって異なること、学校種によっても違うこと等を明らかにしてきた。さらに日野市との協働による授業研究支援のためのネットワークを構想し、チームによる共同研究を含んだ新たなセンター型研修を構想・運用し、そのモデルを示すことができた。教育委員会・学校・研究者の連携協力の在り方についてもモデルを示すことができた。
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