研究課題/領域番号 |
16K04496
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
教育学
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研究機関 | 早稲田大学 |
研究代表者 |
佐藤 隆之 早稲田大学, 教育・総合科学学術院, 教授 (60288032)
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研究分担者 |
宮本 健市郎 関西学院大学, 教育学部, 教授 (50229887)
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研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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配分額 *注記 |
2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
2018年度: 650千円 (直接経費: 500千円、間接経費: 150千円)
2017年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2016年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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キーワード | 市民性教育 / 道徳教育 / ソーシャルセンターとしての学校 / 進歩主義教育 / ジョン・デューイ / クラレンス・A・ペリー / コミュニティ・センター / スクール・ソーシャルセンター / C.A.ペリー / J.デューイ |
研究成果の概要 |
第一に、デューイが構想したソーシャルセンターとしての学校の理論と実践を検討した。それは、大人を対象として、貧困や人種といった今ある社会問題を解決できる市民の育成と、子どもを対象として、その解決に将来的に貢献できる市民の育成を、同時に達成しようとする学校であったことを明らかにした。第二に、バージニア州を取り上げ、社会的セツルメント型ソーシャルセンターとしての学校における道徳教育としての市民性教育の実態を解明した。第三に、クラレンス・A・ペリーに着目し、スクール・ソーシャル・センターには、コミュニティセンターとしての学校と、リクリエーションセンターとしての学校があったことを指摘した。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
学術的には、アメリカ固有のコミュニティとしての学校について、学校をコミュニティの中心に位置づけようとする運動・人物・理論を取り上げて理解を深めた。中教審答申では道徳教育の改善策の一つとして、学校が地域や家庭と連携・協力して行う市民性教育(シティズンシップ教育) が提起されている。19世紀末頃から20世紀半ばにかけてアメリカで実践されたスクール・ソーシャルセンターは、そのような道徳教育としての市民性教育の先駆あるいはモデルである。「特別の教科 道徳」においては「家庭や地域社会との連携による指導」が重視されているが、そのような学校と「家庭や地域社会」の関係性を強化した道徳教育にも示唆的である。
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