研究課題/領域番号 |
16K04498
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
教育学
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研究機関 | 早稲田大学 |
研究代表者 |
湯川 次義 早稲田大学, 教育・総合科学学術院, 教授 (60188026)
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研究協力者 |
雨宮 和輝 早稲田大学, 教育学研究科
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研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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配分額 *注記 |
2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
2018年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2017年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2016年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
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キーワード | 戦後教育改革 / 女性の大学教育 / 共学大学 / 女子大学 / CIE / CI&E / 特性教育 / ルル・ホームズ / 家政学 / 薬科大学 / 男女共学 / 大学統合 / 家政学部 / ジェンダー |
研究成果の概要 |
戦後教育改革期の女性の大学教育の制度的確確立について、①政策立案過程、制度確立、②女子大学の設立過程、③大学の共学化について、実証的に個別的な考察を重ね、ほぼその全体的研究を達成することができた。 成果の一端を示すと、①については、日本側の政策だけでなく、CIEの指導に内容ついても資料的に明確にできた。②については、戦後の新しい女性像を基盤にしながらも、戦前の特性教育的要素を教育目的や学部組織などを残し、戦前の女子高等教育機関を基盤にして成立したことが実証できた。③については、日本国憲法の男女平等の理念を基盤にしつつ、共学化政策を受け、ほとんどの大学が共学科したことを数量的にも明らかにした。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究は、戦後の女性の大学教育の確立について①政策立案過程および制度、②女子大学の設立、③大学の門戸開放、共学化について、学校教育法成立以前と以後に分け、総合的に究明するものであり、これまでこのような研究は見られなかった。①については、CIEの文書をほぼ悉皆的に調査し、②については個別の女子大学設立認可申請書を分析し、戦後の新しい女性像を基盤としつつも、特性教育的理念や学部・学科組織の上に女子大学が成立したことを明らかにした。③についても個別大学の共学化を、国公私立大学に類型化して実証的に明らかにした。 本研究は、男女の社会的格の大きい日本社会の女性あり方を考える際の基盤として役立つと考える。
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