| 研究課題/領域番号 |
16K04521
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育学
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| 研究機関 | 北海道大学 |
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研究代表者 |
浅川 和幸 北海道大学, 教育学研究院, 教授 (30250400)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
3,120千円 (直接経費: 2,400千円、間接経費: 720千円)
2018年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
2017年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
2016年度: 1,430千円 (直接経費: 1,100千円、間接経費: 330千円)
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| キーワード | 教育学 / 学校教育 / 人口減少 / 進路指導・キャリア教育 / 地域アイデンティティ / 消費文化 / 地域学習 / 中等教育改革 / ノンエリート青年 / キャリア教育 / 社会的自立 / ローカル・キャリア・トラック / ローカルキャリアトラック |
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| 研究成果の概要 |
本研究では、北海道の地方の中学生の地域アイデンティティの構造を明らかにし、その改善のための方法を考えた。
地方において、生徒が自らの地域アイデンティティを形成する環境に、消費文化の圧力が働いている。生徒はこの圧力のもとで、都市との比較から「地域が劣っている」という評価をしてしまう。
改善のためには、中学生の生活環境（家庭、学校、消費文化）に、創造的な地域社会を加える必要がある。すなわち、地域づくり活動に関わることができる環境を創りだすことが必要である。このことで、消費文化の圧力から生まれる否定的な「地域アイデンティティ」に対抗できる豊かさをもった「地域アイデンティティ」の形成が可能になる。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
日本社会は、18歳未満の若者を未成年であるとして「お子様扱い」しつつ、現実的には消費文化が彼らを大人（「お客様」）として陶冶してきた。しかし、「18歳成人法」の施行に伴って中等教育の目標は、若者を「大人にすること」に変わらざるを得ない。地方の問題としては何を考えるべきか。本研究はこれに挑戦した。
対象とした北海道の地方で生活する中学生の場合、消費文化の地域格差は、未分化な進路志向を媒介にして地元からの流失を促す原動力となっていた。
地域づくりの方向性に、地域社会の民主主義の深化と中学生も「若き担い手」と遇するローカルシティズンシップの必要性を明らかにすることができた意義は大きいと考える。
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