| 研究課題/領域番号 |
16K04531
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 研究分野 |
教育学
|
|---|
| 研究機関 | 筑波大学 |
|---|
研究代表者 |
大谷 奨 筑波大学, 人間系, 教授 (70223857)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
|
| 配分額 *注記 |
3,380千円 (直接経費: 2,600千円、間接経費: 780千円)
2018年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2017年度: 1,040千円 (直接経費: 800千円、間接経費: 240千円)
2016年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
|
|---|
| キーワード | 新構想大学 / 大学誘致 / 国立大学 / 文部省 / 地方自治体 / 教育学 / 高等教育 / 教育制度 / 教育行政 |
|---|
| 研究成果の概要 |
本研究では、いわゆる新構想大学（兵庫教育大学、上越教育大学、鳴門教育大学、長岡技術科学大学、豊橋技術科学大学、鹿屋体育大学）がそれぞれどのような経緯で設置されたのか、その過程について地方議会の会議録、地元新聞などの分析を通じて検討した。従前の国立高専や国立医大に比べると露骨ではなかったものの、誘致運動は引き続き、土地の提供、社会インフラの整備といった少なくない地元負担を伴いつつ展開されたこと、その際新構想大学の理念についての精査はなされず、国立高等教育機関を望むメンタリティが結果的に、全国に新構想大学を散在・定着させることにつながったことを明らかにした。
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
大学の開設に際しては設置者が費用を負担することが当然である。しかし国立高等専門学校や国立医科大学の設置に際しては、しばしば地元負担が当然視された。負担を受忍した背景には公立よりも「国立」の教育機関を望むメンタリティがある。新構想大学の設置に際しても、同様の傾向が認められた。また新構想大学はその在り方について活発に論議された教育機関であったが、誘致に奔走する自治体にとっては、国立大学を呼び込むことが重要なのであり、新構想大学の是非についての本格的な検討が深まらないまま開設が進んでいった。結果的に、誘致運動は新構想大学という新しい形態の大学を受容する形で進められたことになる。
|
