研究課題/領域番号 |
16K04535
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研究種目 |
基盤研究(C)
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配分区分 | 基金 |
応募区分 | 一般 |
研究分野 |
教育学
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研究機関 | 埼玉大学 |
研究代表者 |
安藤 聡彦 埼玉大学, 教育学部, 教授 (40202791)
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研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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配分額 *注記 |
4,550千円 (直接経費: 3,500千円、間接経費: 1,050千円)
2018年度: 130千円 (直接経費: 100千円、間接経費: 30千円)
2017年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2016年度: 2,730千円 (直接経費: 2,100千円、間接経費: 630千円)
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キーワード | 環境教育研究 / 公害教育 / 水俣病 / チェルノブイリ原発事故 / 環境教育 / 福島原発事故 / 比較環境教育研究 / 社会教育 / カナダ水俣病 / 公害 |
研究成果の概要 |
本研究は、水俣病(公式確認は1956年)とチェルノブイリ原発事故(1986年)を対象として公害問題に関する比較環境教育研究の枠組を検討することを目的として実施した。当初はカナダ調査をも計画したが、健康上の理由で見送った。 水俣市及びホイニキ市(ベラルーシ共和国)における調査を通して、「公害問題と人間形成体系の相互作用」が教育の全体(インフォーマル、ノンフォーマル、フォーマル)において確認できること、時間の経過のなかで「記憶の継承」を目的とする資料館の役割が大きくなってきていること、今後は地理的固有性やナショナルな文脈をふまえた比較地域史研究として行うことが重要であること、が明らかとなった。
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研究成果の学術的意義や社会的意義 |
日本の環境教育研究は公害問題についての研究蓄積が不十分であり、とりわけ海外の事例との比較研究はほとんどなされてきていない。本研究は、その研究史的課題への応答として取り組んだものである。公害問題が当該地域の人間形成のあらゆる側面に影響をもたらすとともに、そのあらゆる側面からの公害問題へのアプローチがなされてきていること、だが問題をとりまくナショナルな文脈の差異によって、その影響やアプローチにも差異が見られることが明らかとなり、今後の研究のための出発点を築くことができた。今後双方の実践家や研究者の交流がいっそう進むことも期待される。
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