| 研究課題/領域番号 |
16K04549
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育学
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| 研究機関 | 広島大学 |
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研究代表者 |
古賀 一博 広島大学, 教育学研究科, 教授 (70170214)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
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| 配分額 *注記 |
4,420千円 (直接経費: 3,400千円、間接経費: 1,020千円)
2018年度: 1,690千円 (直接経費: 1,300千円、間接経費: 390千円)
2017年度: 1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2016年度: 1,170千円 (直接経費: 900千円、間接経費: 270千円)
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| キーワード | 教員人事・評価 / 国際比較 / 教員人事・評価制度 / 教員評価 / 教員人事 / 人事行政 / 教育行政 / 教育制度 / 学校経営 / 比較教育制度 |
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| 研究成果の概要 |
本研究は、外国との比較を通して、有効な教員人事・評価制度の構築を目指そうとするものであった。当初の研究計画では、欧米三カ国・アジア三カ国を調査対象としていたが、交付金額が申請額よりも低額であったこともあり、結果として欧米１カ国・アジア２カ国（日本を含む）の３カ国比較となった。その成果はおおよそ以下の通りである。
調査対象の３カ国とも、教員の能力開発や人材育成という視点が意識され、アカウンタビリティの追求といった諸点が共通しており、教員評価制度における国際的な潮流を看取することができたことである。しかし一方で、各国各様の課題も山積しており、課題改善に向けた今後の研究蓄積が急務なことも判明した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究の学術的意義としては、日米中３カ国における教員の人事評価制度を比較分析し、それらの異同を明らかにしたことと、対象各国における固有の解決されるべき諸課題を析出している点である。これらの諸点は、先行研究において十分論究されておらず、一定の学術的な意義があると考える。
次に本研究の社会的意義としては、我が国における教員評価制度をより有効に改善していくための具体的視座を提供している点である。すなわち、本研究で示した諸事実と考察結果は、目下我が国の各自治体で展開されている現行の関連施策に対して、適用可能な様々な改善視点を提示している点である。
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