| 研究課題/領域番号 |
16K04550
|
|---|
| 研究種目 |
基盤研究(C)
|
| 配分区分 | 基金 |
|---|
| 応募区分 | 一般 |
|---|
| 研究分野 |
教育学
|
|---|
| 研究機関 | 広島大学 |
|---|
研究代表者 |
久井 英輔 広島大学, 教育学研究科, 准教授 (10432585)
|
|---|
| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2019-03-31
|
| 研究課題ステータス |
完了 (2018年度)
|
| 配分額 *注記 |
2,600千円 (直接経費: 2,000千円、間接経費: 600千円)
2018年度: 780千円 (直接経費: 600千円、間接経費: 180千円)
2017年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
2016年度: 910千円 (直接経費: 700千円、間接経費: 210千円)
|
|---|
| キーワード | 社会教育 / 生活改善 / マスメディア / メディア |
|---|
| 研究成果の概要 |
本研究は、近代における生活改善運動とマスメディアとの関連を明らかにすることを目的とした。具体的には、大正・昭和初期生活改善運動と雑誌の関連、及び、戦後初期・高度成長期新生活運動と新聞の関連を記述した。
前者については、大正前期までに雑誌メディアが都市新中間層を対象とした生活改善の啓蒙スタイルを創出していったこと、昭和初期にその啓蒙手法が批判され、生活改善運動による雑誌の利用は、農村共同体を重視する形態に変化したことを明らかにした。
後者については、戦後の生活改善運動（新生活運動）が新聞メディアによって強く推進され、自治体行政が新生活運動に取り組む契機の一つを形成していたことを明らかにした。
|
| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
本研究は、生活改善運動の歴史的展開において雑誌・新聞メディアが果たした役割を明らかにしたという点で、近代日本社会教育史上の学術的意義を有するものである。
本研究はまた、社会教育実践とマスメディアとの関係が、「実践の主体」と「そのためのツール」という関係だけでなく、互いに影響を与え合う関係として位置づけられることを、歴史的検討から明らかにしたものであり、今日における社会教育とマスメディアの関係を再検討する上で重要な社会的意義を有するものである。
|
