| 研究課題/領域番号 |
16K04554
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| 研究種目 |
基盤研究(C)
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| 配分区分 | 基金 |
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| 応募区分 | 一般 |
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| 研究分野 |
教育学
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| 研究機関 | 青山学院大学 (2019)
香川大学 (2016-2018) |
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研究代表者 |
山本 珠美 青山学院大学, 教育人間科学部, 准教授 (60380200)
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| 研究期間 (年度) |
2016-04-01 – 2020-03-31
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| 研究課題ステータス |
完了 (2019年度)
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| 配分額 *注記 |
1,560千円 (直接経費: 1,200千円、間接経費: 360千円)
2019年度: 260千円 (直接経費: 200千円、間接経費: 60千円)
2018年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2017年度: 390千円 (直接経費: 300千円、間接経費: 90千円)
2016年度: 520千円 (直接経費: 400千円、間接経費: 120千円)
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| キーワード | 大学開放 / 大学拡張 / 大学普及 / 開かれた大学 / 生涯学習 / 公開講座 / 大学教育開放センター / 生涯学習教育研究センター / 全国国立大学生涯学習系センター研究協議会 / 教育指導者講習 / IFEL / 現職教育 |
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| 研究成果の概要 |
日本では、第二次世界大戦後の教育改革において、占領軍である米国の影響の下、大学開放への関心が極めて高くなった。しかしながら、政策的には文部省の大学学術局と社会教育局との狭間に落ちてしまったこと、大学現場においては新制大学としての再スタートの中で大学開放を推進する十分な余裕がなかったことにより、昭和30年前後には低調となってしまった。
ようやく昭和40年代後半から、大学紛争への対応、および世界的な生涯学習への関心の高まりを受けて、東北大学等に大学教育開放センターが設置されるなど、大学に担当部局が設けられるようになった。昭和末期・平成初期になると大学開放の動きは本格化した。
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| 研究成果の学術的意義や社会的意義 |
大学開放は欧米各国の University Extensionに由来し、正規に大学に入学する学生のみならず、広く学びを求めている人々に大学の有する教育機会を開放する取組を指す言葉である。近年盛んに喧伝される「リカレント教育」「社会人の学び直し」の源流に位置づく概念である。
現在、日本政府はそれらを積極的に推進する姿勢を見せているが、その議論には「いつ、どのような背景に基づいて大学開放が求められることになったのか」「現在までに何が実現され、何が実現できていないのか」という歴史的視野が欠けている。本研究は、日本の大学開放の展開過程を明らかにすることで、今後のための基礎資料を提供する意義がある。
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