一貫教育の教育効果検証に関する開発研究－小中一貫教育、中高一貫教育を対象として－

• 研究課題/領域番号: 16K04580
• 研究種目: 基盤研究(C)
• 配分区分: 基金
• 応募区分: 一般
• 研究分野: 教育学
• 研究機関: 大阪体育大学
• 研究代表者: 工藤 文三 大阪体育大学, 教育学部, 教授 (30231096)
• 研究期間 (年度): 2016-04-01 – 2019-03-31
• 研究課題ステータス: 完了 (2018年度)
• 配分額: 3,900千円 (直接経費: 3,000千円、間接経費: 900千円); 2018年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円); 2017年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円); 2016年度: 1,300千円 (直接経費: 1,000千円、間接経費: 300千円)
• キーワード: 中高一貫教育 / 小中一貫教育 / 義務教育学校 / 教育課程の編成 / 一貫教育 / 教育効果 / 教育課程の特例 / 教育効果検証 / 教育課程の区分 / 教育課程 / 一貫性 / 教育学 / 効果検証

研究成果の概要

導入が進んでいる中高一貫教育校及び小中一貫教育校において、どのような取り組みが行われ、どのような成果が見られるかを把握することをねらいとした。そのため、全国の中高一貫教育校及び小中一貫教育校に対する調査や資料の収集を行った。その結果、中高一貫教育校においては、教育課程の特例を生かしながら、地域や生徒の実態に応じた取り組みが定着していることが明確になった。小中一貫教育校については、学年区分を生かしたり、指導体制を工夫したりする取り組みが見られた。

研究成果の学術的意義や社会的意義

中高一貫教育校と小中一貫教育校ともに、これまでの６－３－３の学校制度を接続する取り組みであり、全国各地に設置されている。ただ、新しい動きでもあることから、設置の背景や事情、教育活動の取り組み、教育効果等については必ずしも十分に整理されているとはいえない状況にある。本研究では、中高一貫教育校については、教育課程の特例の活用状況を調査、小中一貫教育校については、学年段階の区分の設定や活用状況、特色ある教育課程などについて調査を行った。